「FRBが方向転換しなければ世界恐慌の二の舞も」キャシー・ウッド女史が警告、資金の避難先となる3つのセクターとは？
リセッション懸念が叫ばれていますが、アメリカの中央銀行のせいで世界恐慌になる可能性もある
と、キャシー・ウッド先生がほざいています
おい！お前バカにしてんだろ？俺のキャシーは未来が読めるんだぞ！！
俺のってなんだよ俺のって！！！そもそもあたんねーだろ！！！
キャシー・ウッド女史は「FRBが方向転換しなければ1929年世界恐慌の二の舞になるかもしれない」と警告しています。
ソース先
‘The set-up will be more like 1929’: Cathie Wood has warned of another ‘Great Depression’ if the Fed doesn’t pivot — here are 3 investment sectors for safe haven
https://finance.yahoo.com/news/set-more-1929-cathie-wood-183000307.html
FRBの熱心な利上げに警戒感
米連邦準備制度理事会（FRB）、いわゆるアメリカの中央銀行は過剰なインフレを抑えるため積極的な利上げに踏み切っており、引き続き2023年も大幅な利上げが行われる兆候ばかりです。
破壊的イノベーションの恩恵を受けることが出来る企業を対象としたアクティブ運用型ETF『アーク・イノベーション（ARKK）』の責任者であるキャシー・ウッド女史によると、今の状況が続くと深刻な結果をもたらす可能性があるのだと言います。
現在の経済状況が1929年の世界大恐慌につながった出来事を想起させる、とキャシー女史は昨年11月に投稿した一連のツイートの中で警告していました。
FRBは1929年に金融投機を鎮圧するために利上げを行い、その後1930年に米議会はSmoot-Hawley法を可決。2万点以上の商品に50％以上の関税が課されたことで、世界経済を大恐慌に追い込んだのです。いまFRBが方向転換しなければ、1929年のような状況になるかもしれません。
キャシー女史はさらに「FRBはデフレのシグナルを無視している」と主張。
同時に、米国での半導体製造を支援すべく成立したCHIPS法が「私たちが理解している以上に貿易に害を及ぼす可能性がある」とも付け加えています。
資金の避難先になりうる3つのセクター
FRBは昨年12月、予想に反することなくさらに50bp（ベーシスポイント、0.5％、1bp＝0.01%）の利上げを行いました。
もちろんすべてが等しくマイナスの影響を受けるわけではありません。仮にFRBが今年タカ派（強硬派）のスタンスを和らげなかったとしても、以下に紹介する3つのセクターは良好なパフォーマンスを残す、つまり投資家にとっては資金の避難先となる可能性があります。
1）銀行
ほとんどの企業は金利上昇を恐れています。しかし銀行などの特定の金融機関にとっては、金利が高くなることはむしろ良いことでしょう。
銀行は借りるよりも高い金利でお金を貸すことでその差額を得ることができます。そのため、通常は金利が上昇していけば、銀行の収益もそれに応じて増えることになるのです。
大手銀行は資本も十分に蓄えており、配当金という形で積極的に株主にお金を還元しています。
- バンク・オブ・アメリカは7月の四半期配当を5%増額
- モルガン・スタンレーは6月の四半期配当を11％増額
個別銘柄を購入するのもアリですが、他にも『SPDR S&P銀行ETF』や『インベスコ KBW銀行ETF』などの投資信託を通じて同セクターへの恩恵を獲得することも可能です。
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2）生活必需品
キャシー女史の主張が正しく、FRBがすでにかなり冷え込んでいる経済をさらに冷やしているのなら、私たちはリセッション（景気後退）に向かっている可能性があります。そのような大不況時に真価を発揮するのは、生活必需品のような”刺激の少ない”セクター、いわゆるディフェンシブ銘柄でしょう。
どれだけ経済的困難な状況に陥ったとしても、人は毎月の予算から食糧品やトイレットペーパーを減らさないのです。
また、FRBがインフレ抑制に失敗したとしても、生活必需品を製造している有名企業は増加した分のコストをいとも簡単に消費者に転嫁することができます。
なぜなら何が起きても人々はおそらく『ペプシコ（PEP）』のシリアルを食べ続け、『プロクター＆ギャンブル（PG）』の洗剤で服を洗濯し続けるからです。
ETFであれば例えば、『生活必需品セレクト・セクター SPDRファンド（XLP）』『バンガード米国生活必需品セクターETF（VDC）』などを検討してみてください。
3）不動産
金利上昇そして住宅ローン支払い額の増加は、不動産市場に問題を呼び込むものだと考えるのが普通です。しかし歴史を振り返ると実態はそうでもないようなのです。
投資管理会社インベスコはこう説明しています。
1978年から2021年の間に金利が上昇した年は10年ありました。これら我々が特定した10年のなかで、米国の私有不動産は株式と債券のリターンを7倍上回り、米国の公営不動産は6倍上回ったのです。
不動産といえば一般的なインフレヘッジとして知られています。
物価高により原材料や人件費が高騰すれば、住宅やオフィスビルの建設費も高くなり、結果として既存の物件がより魅力的になって価格も上がります。
不動産は富裕層だけの投資商品ではない
特に不動産投資は魅力的でしょう。たとえば優良な商業用不動産だと、過去25年間にわたりS&P500のパフォーマンスを上回っています。
キャシー女史が警鐘を鳴らしているインフレと不確実な経済の中で、不動産王らは依然として数百万ドルを効果的に投資する方法を模索しています。しかしこれは何も不動産を買える資金力ある超富裕層だけの話ではないのです。
こういった形のチャンスは個人投資家にも開かれています。
大家になる時間や忍耐がない場合は、不動産投資信託（REIT）または新しいプラットフォームの助けを借りて、不動産への投資を簡単に始めることもできます。
ただの1回の投資で大手企業（例えばCVSやクロガー、ウォールマートなど）がリースする高クオリティの不動産を所有することができ、さらに四半期ごとに配当金という形で安定した収入を得ることも可能です。
キャシー女史の意見がどうかはわかりませんが、こういう時だからこそ伸びるセクターを見極めて投資していきたいですね。
本当に恐慌レベルの大暴落来たら引退どころか・・・明日の生活も考えられないわ・・・
資金の避難先は「銀行」「生活必需品」「不動産」です。今後注目するように
注目するから金貸してや・・だって友達だよね？FXで大損なんよワシ
ぎゃ、逆の立場だと貸さないですよね・・・？
初心者からここまで成長したFX YouTuber JINがおすすめする業者は以下の通り
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