なんかまた相場が騒がしくなってきたな・・・トランプちゃん暴れすぎだろ・・・ワイの平穏な円高ライフを返してくれよ・・・また円安オワッタ・・・
よっぽど違法判断が気に食わなかったのか、10％だの15％だのやりたい放題やのう・・・大きく振り回されて爆損してしまわないように気をつけねば・・・
2026年2月23日～2月27日の週に発表される経済指標の中で、特に注目度が高そうな経済指標について取り上げてみたいと思います。
2月23日（月曜日・祝日）
◆日本と中国市場はお休みです。
この日に重要な指標は特にありません。
2月24日（火曜日）
この日に重要な指標は特にありません。
2月25日（水曜日）
この日に重要な指標は特にありません。
強いて言えば直近ではオーストラリア（豪ドル）のタカ派姿勢が気になるところなので、オーストラリアの消費者物価指数（CPI）発表(9:30）は気にしておいても良いかもしれません。
2月26日（木曜日）
この日に重要な指標は特にありません。
2月27日（金曜日）
◆アメリカの卸売物価指数（PPI）が発表されます。
- 22:30： 🇺🇸 アメリカ
重要度:★★★ 1月卸売物価指数(PPI)(前月比)
予想：0.3%、前回：0.5% - 22:30： 🇺🇸 アメリカ
重要度:★★★ 1月卸売物価指数(PPI)(前年同月比)
前回：3.0% - 22:30： 🇺🇸 アメリカ
重要度:★★★ 1月卸売物価指数(PPIコア指数、食品・エネルギー除く)(前月比)
予想：0.3%、前回：0.7% - 22:30： 🇺🇸 アメリカ
重要度:★★★ 1月卸売物価指数(PPIコア指数、食品・エネルギー除く)(前年同月比)
前回：3.3%
この指標で動くかも知れない金融商品：米ドル関連通貨ペア（ドル円、ドルストレート）、米国株
というわけで今週はあまり重要な指標が無い週となりますが、月末なのと、びっくりニュースが飛び交う可能性がある週なのは覚えておこう！
ちなみに経済指標はGMO外貨さんのウェブサイトが見やすいよ！
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いまならキャッシュバック額もかなり大きいよ！
気にしておくべきこと
では先週の世界経済の動きを振り返り、押さえておくべきポイントを分かりやすく解説していきます。
日本の景気は足踏み？弱い経済指標が続く
先週発表された日本の経済指標は景気の足踏み状態を示す弱い内容となりました。
特に市場の注目を集めたのは2025年10-12月期の実質GDP（国内総生産）成長率です。
前期比年率で+0.2%とかろうじてプラス成長は維持したものの、市場予想の+1.6%を大幅に下回る結果となりました。個人消費や設備投資の伸び悩みが主な要因です。
生鮮食品を除く総合指数（コアCPI）は前年同月比で+2.0%の上昇となり、伸び率は2ヶ月連続で縮小しました。これは政府によるガソリン価格の抑制策や、電気・ガス代の補助金などが影響しています。
これらの弱い経済指標を受け、市場では日本銀行（日銀）が早期に追加利上げに踏み切るとの見方が後退しました。これが為替市場で円売りドル買いの動きを加速させ、円安が進む一因となりました。
考えられる戦略
日銀の利上げが遠のくとの見方から、為替市場では引き続き円安が進みやすい地合いと言えるかもしれません。
ただし、政府・日銀による為替介入への警戒感もくすぶっており、急激な円安進行には注意が必要です。株式市場にとっては円安は輸出企業の収益を押し上げるため、追い風となる可能性があります。
円安方向に進みやすそうな地合いってことね！でも介入も警戒しておいたほうが良いよ！
リスクオフ兼、円安に進むなら株は買われていくかもしれません！
米国は利上げも？タカ派姿勢とトランプ・リスク
米国ではFRB（連邦準備制度理事会）のタカ派的な姿勢が鮮明になっています。
18日に公表された1月のFOMC（連邦公開市場委員会）の議事録では、複数の参加者が「インフレが想定以上に高止まりする場合は、利上げが適切になる可能性がある」と主張していたことが明らかになりました。
市場では6月頃の利下げ開始を織り込む見方が主流ですが、その確率は徐々に低下しており根強いインフレへの警戒感がうかがえます。
連邦最高裁判所が「トランプ関税」を違憲と判断したことを受け、大統領はすぐさま代替措置として輸入品全体に10%の関税を課す大統領令に署名。さらに翌日には、この税率を15%に引き上げると表明しました。
この新関税は世界の貿易を混乱させ、米国内の物価をさらに押し上げるリスクをはらんでいます。
考えられる戦略
米国の金利が高止まりするとの観測はドル高要因となります。
日米の金利差拡大を背景にドル円は1ドル=155円台まで上昇しました。
一方でトランプ大統領の保護主義的な政策や地政学リスクの高まりは、投資家がリスクを避ける動き（リスクオフ）を強める可能性も否定できません。
株式市場にとっては関税引き上げは企業コストの増加につながりマイナス材料となり得ます。
また、原油価格の上昇はインフレを加速させるだけでなく、ガソリン価格の値上がりなどを通じて私たちの生活にも直接影響を与えそうです。
トランプちゃんの新たな関税はリスクオフを呼ぶかもしれないけど、今まで取ってた関税は返さなきゃいけないんだよね？けど、また新たな関税でどのみち同じ状況に落ち着かせるつもりなら、結局何もなかったのと同じな気がしてしまうが・・・どうなの？
個人的にはイランとの戦争のほうが注目度が高いと思っています。戦争ヘッドラインでリスクオフ（株売り、ゴールド買い、有事のドル買い）相場になるんじゃないでしょうか
新たな火種？プライベートクレジット市場の動揺
先週はこれまであまり注目されてこなかった市場からのニュースも飛び込んできました。
プライベートクレジットとは、銀行などを介さずにファンドが企業に直接融資を行う仕組みです。近年、低金利環境下で高いリターンを求める投資家の資金が流れ込んで市場が急拡大していました。
しかし金利の上昇局面で融資先の企業の経営が悪化することへの懸念が高まっています。
今回のブルー・アウルの措置は、こうした市場の変調を示す「炭鉱のカナリア」ではないかとの見方も出ており、新たな金融不安の火種となる可能性が指摘されています。
言い方が分かりづらいかもしれんけど、要は投資家がファンドに投資している資金を現金化できないように、親会社に停止させられたってことみたい！オイ！オレの金返せよ！停止すんなYO！
やべ、金利上昇局面で融資先の企業が危なそうだから投資家の現金化を止めちゃおって・・・こんなのアリなんですね。にしても終わりの始まり感が凄くないですか？これから暴落しますよって言ってるようなものだろ・・・
まとめと今週の展望
先週は日米の金融政策の方向性の違いを背景に円安・ドル高が進んだ一方、トランプ大統領の言動が新たなリスクとして浮上しました。
今週は27日（金曜日）に発表される米国の1月生産者物価指数（PPI）が注目されます。
為替ではドル円が156円の節目を突破するかどうかが焦点となります。ここまで戻してしまうとまた円安トレンドになりそうな気配がビンビンしています。
株式市場はアメリカの関税政策や中東情勢の行方を睨みながら、トランプちゃんの発言に一喜一憂する神経質な展開が続きそうです。
月末なのであんまり触らないほうが良いと思うよ！ただ、ゴールドとかシルバーはリスクオフで爆裂に上がるかもしれないので、短期的にロングを取りに行くならありかもしれないね！
リスクオフになるなら株が下げたら買いたいところだけど、プライベートクレジットの件で崩壊が近いのではと思わせられている以上、強気にいけないのも現実・・・どうしようかなぁ
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