9月14日週は何に注目すべき！？FOMCと日銀会合！ドル高か円高か、9月最大の為替イベントでヤバい事になるぞ！！！

先週のドル円は週初から円買いが強まり、9月8日には1ドル＝152.89円まで下落しました。2月17日以来、およそ7カ月ぶりの円高水準です。

週末には153円台後半まで戻したものの、円は対ドルで2週連続の上昇となりました。背景には、日銀の利上げ加速観測、海外資産を円に戻す資金還流への思惑、そして円キャリートレードの巻き戻しがあります。

特に注目されたのが、9月17〜18日に予定される日銀会合です。ロイター調査では、回答したエコノミスト68人のうち66人、97％が、政策金利を1.00％程度から1.25％程度へ引き上げると予想しています。

増一行審議委員も、金融環境はなお緩和的だとして、インフレが加速する場合には急速な利上げを迫られるリスクがあると発言しました。これは今すぐ大幅利上げを行うという意味ではありませんが、日銀が追加利上げを急ぐ可能性を市場に意識させる材料になっています。

投機筋の動きも大きく変化しました。CFTCの9月8日時点の円先物ポジションでは、非商業部門の円は10796枚の買い越しとなり、前週の92227枚の売り越しから急反転しています。

投機筋が「円売り」から「円買い」へ転じたことは、円安一本の相場が変わり始めている可能性を示す重要な変化です。

ただし、CFTCの数字は先物市場における投機筋のポジションであり、現物為替市場全体の需給を示すものではありません。円買いが急速に積み上がった後は、日銀会合で期待ほど強い姿勢が示されなかった場合に、反動の円売りが出る可能性にも注意が必要です。

考えられる戦略：

●為替は、日銀会合まで利上げ期待による円買いが続く可能性を意識したい局面です。

●一方で、円買いポジションが急速に増えているため、期待外れの据え置きや慎重な会見が出た場合の反発にも備える必要があります。

●ドル円やクロス円は、FOMCと日銀会合を連続して迎えるため、ポジションを大きく傾けるよりも、損失を限定できる水準をあらかじめ決めておきたいところです。

アメリカでは、10日の生産者物価指数（PPI）と11日の消費者物価指数（CPI）が、ともにインフレの根強さを意識させる内容となりました。

8月のPPIは前月比0.4％、前年比5.4％上昇しました。エネルギー価格の上昇が大きく影響しており、最終需要財は前月比1.1％、エネルギーは4.2％上昇しています。

CPIは前月比0.4％、前年比3.4％上昇しました。食品とエネルギーを除くコアCPIも前月比0.3％上昇し、7月の0.2％から加速しています。ガソリン価格の上昇が総合CPIを押し上げた一方、コアの伸びも鈍化していないことが市場の警戒につながりました。

こうした結果を受け、9月15〜16日のFOMCで0.25％の利上げが行われる確率は、CMEのFedWatchで約86％まで上昇しました。米2年債利回りも4.63％付近まで上がり、ドルを支える材料となっています。

ただし、FRBの利上げ観測が強まっても、ドル円が必ず上がるとは限りません。

今回は日銀の利上げ観測と円キャリー取引の巻き戻しが、ドル高要因を打ち消しています。FOMCが利上げしても、日銀が翌日に追加利上げや今後の引き締めに前向きな姿勢を示せば、日米金利差の縮小期待から円買いが優勢になる可能性があります。

反対に、FRBがインフレへの強い警戒を示す一方、日銀が慎重な姿勢にとどまれば、ドル買いと円売りが戻る展開も考えられます。今週のドル円は、日米どちらが利上げするかだけでなく、「次の利上げをどこまで織り込ませる発言が出るか」が重要になります。

考えられる戦略：

●米国の物価指標を受けたドル高だけでなく、FOMC声明・会見の内容と米2年債利回りの反応を確認することが重要です。

●ドル円は、FOMC後に日銀会合を控えるため、米国側の結果だけで一方向へ追いかけるのは慎重であるべきです。

●株式は利上げ観測の強まりで高PER株の値動きが不安定になりやすい一方、金利上昇メリットのある銀行・保険株に資金が向かう可能性があります。

欧州中央銀行（ECB）は9月10日、主要政策金利を0.25％引き上げ、預金金利を2.50％としました。今年2回目の利上げです。

背景にあるのは中東情勢の悪化によるエネルギー高です。ECBは、インフレが目標の2％を上回る期間が長引くとの見通しを示し、2026年の総合インフレ率を3.0％、2027年を2.5％と予想しています。

ラガルド総裁は今後の金利について、会合ごとにデータを見ながら判断すると強調しました。追加利上げを約束したわけではありませんが、原油高が続く限り、市場ではさらに引き締めが必要になるとの見方が残りやすいでしょう。

原油市場では、北海ブレント先物が一時100ドルを超え、週末は1バレル104.61ドルで取引を終えました。週間では約8％上昇しており、中東の戦闘や輸送を巡る不安がエネルギー供給への警戒を高めています。

原油高→物価上昇→各国中銀の利上げ長期化という流れが、再び市場を支配し始めています。

日本にとって原油高は、輸入価格の上昇を通じて本来は円安要因になりやすい材料です。しかし先週は、それ以上に日銀の利上げ期待と円キャリー取引の解消による円買いが強く、原油高だけでは円安に戻りませんでした。

今後も中東情勢の見出し一つで、原油、長期金利、ドル円、株価が同時に動く相場が続きそうです。原油がさらに上昇すればインフレ再燃への警戒が強まる一方、緊張緩和の兆しが出れば、原油安を通じて利上げ観測が後退する可能性もあります。

考えられる戦略：

●原油は中東情勢の報道による急騰・急落が起きやすく、商品市場では高値を追いかける取引に注意が必要です。

●為替は原油高だけで円安を決めつけず、日銀の利上げ期待と投機筋の円買いがどこまで続くかを確認したいところです。

●株式では、エネルギー高と金利上昇が同時に進む場合、企業コストとバリュエーションの両面で重しになり得ます。急変に備え、資金を一度に投入せず、値動きの大きさに見合ったポジション量を意識したいところです。