今回は2022年にあらゆる投資家が注目しておくべき大切なことをお教えします！前後編にわたるマグヌム・オプス（大作）になるので興味がある箇所だけでもOK、しっかり読んでってくれよ！
あー長いのむりぽ（スヤァ
クソがー！眠らんでええようにワレのまぶた切っちゃるけんのお！
経済市場では新型コロナウイルスの影響が依然続くなか、投資家の多くはすでに2022年に目をやっていることでしょう。海外の金融サイトInvestopediaが「来年度の投資環境の展望」についてまとめています。
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What to Watch in 2022
2022年に注目すべき主要なセクター
来年は主に石油・ゴールド・自動車・サービス業・不動産の5つに注目すべき、と語るのは金融専門家のMark Kolakowski氏。どれもパンデミックやインフレに大きく左右されてきたセクターです。
1. 石油価格
原油価格は今年1月からの11ヶ月間でおよそ80％上昇しました。この上昇はパンデミックからの経済回復で需要が一気に膨らんだことと、その一方で供給が抑えられていることが大きな要因です。
ガソリン価格の上昇は、車社会を生きるアメリカ人にとっては大きな不満材料です。
バイデン政権は米国内の石油採掘や生産を制限するアンチ石油アジェンダを実施しているため、原油価格高騰は2022年に入っても続くと考えられます。これを踏まえた上で来年の投資環境を見据えてください。
2. インフレと金相場
米国ではインフレが続いており、10月の米消費者物価指数（CPI）は約30年ぶりに6％台を突破。これを追うように金相場は2020年8月に1トロイオンスあたり2,000ドルをつけ、それ以降は1,800ドル付近を行き来しています。
2022年の金価格も将来のインフレ率によって大きく変動すると考えられるので要注目でしょう。
3. 価格高騰中の自動車
自動車価格が高騰しており、各方面に影響を与えています。
原因は世界的な半導体不足やサプライチェーンの問題で、自動車生産の遅れで中古車市場も加熱しています。新車・中古車・レンタカーも記録的な高値になっており、この混乱は2023年まで続くと考えられています。
4. 停滞するサービス業
旅行、観光、接客といったサービス業はコロナ長期化で深刻なダメージを受けています。
いまだウイルスは世界中で猛威を振るっており、オーストリアでは完全ロックダウン（都市封鎖）が再導入されるなど厳戒態勢にあります。2022年にこれらの業種が力強い回復を見せることができるのか見通しも立っておらず、投資家は慎重な行動が求められます。
5. 需要が高まる住宅
米国での新築住宅販売戸数は増加傾向で、販売価格中央値も今年9月に過去最高値を記録しました。ある調査資料によれば、低金利化・融資条件の引き下げ・都市部でのコロナ発生がこの傾向を後押ししたとのこと。
いつまで続くかは分かりませんが、これを見越した投資戦略を考え始めてもいいかもしれません。
うーん、石油と金かぁ・・・。ワイもう商品先物やらないって決めたんだけど、注目するべきなら見ておかないとなあ・・・
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2022年に懸念すべき規制や業界の動向
連邦政府や当局の動向次第で市場は大きく変わることがあります。来年はテーパリング・デジタル資産・独占禁止法の4つに目を光らせておきましょう。
1. PFOFの禁止が検討されている
米国証券取引委員会（SEC）は「ペイメント・フォー・オーダーフロー」の全面禁止を検討しています。通称「PFOF」の仕組みを理解するため、今年大きな話題になったロビンフッド証券を例にとってみましょう。
ロビンフッド証券は手数料完全無料を謳い若年層の支持を得ています。
個人投資家は手数料ゼロで株式の売買取引ができるということなのですが、それではどこからロビンフッドが収益を得ているのか疑問に思う人も多いはず。ここで「PFOF」というシステムが顔を出してきます。
手数料無料のロビンフッドが収益をあげる仕組み
PFOFとは「顧客の注文をマーケットメーカー（値付け業者）に回してリベートを受け取る仕組み」のこと。簡単に言うと、個人投資家がどの株を売買するのかという”情報”を業者に売ることで収益をあげているのです。
例えばロビンフッド利用者が400ドル分の株を買うとき、マーケットメーカーはこの株を398ドルで売りたい人を見つけてきて、注文を成立させます。すると2ドルの差額がマーケットメーカーの利益になりますね。
ロビンフッドはマーケットメーカーからいくらかの取り分をもらい、これを収益としているのです。
PFOFによるロビンフッドの収益化を図式化すると
PFOF禁止は株式取引を抑制してしまう可能性も
利用者は手数料ゼロで買ったというより、398ドルで買えたはずの株に400ドルを払ったのです。SECのゲーリー・ゲンスラー委員長は「利益相反の観点から問題あり」と論じており、この慣行の調査を指示しています。
現時点ではSECがPFOF禁止まで踏み込むのか不透明ながら、当局が2022年に規制に乗り出した場合、ロビンフッド等の証券会社のビジネスモデルが覆ることを意味するでしょう。
こうなると個人投資家による活発な取引が今後萎む可能性も十分に考えられます。
2. テーパリングが実施される
米金融当局は2021年12月より月1,200億ドルの債券購入の段階的縮小（テーパリング）を開始することになりました。毎月150億ドルずつ減らしていき、2022年中旬までには債券購入がゼロになる計算です。
連邦準備制度理事会（FRB）は今後も「市場との対話を重視」しており、テーパリングを実施しながらも金利をほぼゼロに維持することを目指すとのこと。
なおテーパリング後もFRBは約8.5兆ドルの債券を持ち続けるそうです。
3. 暗号資産やデジタル通貨への対応
連邦準備制度理事会（FRB）はこれまで暗号資産やデジタル通貨の台頭への対策を模索してきました。
米国が中央銀行デジタル通貨（CBDC）を発行すべきかFRBは「積極的に精査」しており、ジェローム・パウエル議長は「広範な協議を経た上で、幅広い合意と議会の立法によって実現するのが理想的」との立場を示しています。
パウエル議長の一言で大きく市場が変わる可能性があるため注目すべきでしょう。
4. バイデン政権による大企業の監視強化
バイデン政権は過去数十年で最も独占禁止法（反トラスト法）の運用に積極的と報じられるほどで、ハイテク業界から製薬、農業、ヘルスケア、金融分野に至るまで様々な業種を標的にしています。
また今年7月には「企業の競争促進に関する大統領令」を公表。企業統合のトレンドに歯止めをかけ、競争促進を通じて、消費者、労働者、農家、小規模事業者に具体的なメリットをもたらす72件のイニシアチブを推進していくことになっています。
これら監視強化は大企業に大きな影響を与えていくことでしょう。
バイデン氏が大統領に就任する前ですら、時価総額で世界最大のApple社は「潜在的な独占禁止法がビジネスリスクになっている」と公言するほどでした。
今日はここまでです、JINくんお疲れ様でした！
いやぁ大丈夫だよ、寝てたし
やはりまぶたを！まぶたを切り落とさなければ気がすまねぇ！
ぱっちり二重のイケメンまぶたに触れるなぁあああああ
投資家として来年も色んなことにアンテナ張っていく必要がありそうですね！後編も楽しみにしててね！
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