電気自動車普及に懸念材料が! 電気代値上げや補助金削減でEVが驚くほど高額に!

EV関連銘柄は一時期盛り上がってたけど今は少し落ち着いたかな

 

新興企業だとクッソ落ちたのばっかだが・・

 

EV化は世界で進んでいるから安心だって?いまイギリスでちょっとした懸念材料が出ているそうなので紹介します


脱炭素化の目標を達成すべく各国政府は電気自動車(EV)への切り替えを必死に推進していますが、購入および維持コストはますます高くなる一方です。これと同時に世界的にガソリンの価格も高騰する現状。

果たしてガソリン車からEV車への切り替えは賢明なことなのでしょうか。

ソース先

Drivers face a hat-trick of rising electric car costs

https://www.dailymail.co.uk/money/cars/article-10494493/Drivers-face-hat-trick-rising-electric-car-costs.html

EV導入のハードルが近年高くなっている

投資家の間でもテスラ株は大人気で、世界は着実にEV化に向かって走り出しています。イギリスでは2030年までにガソリン車とディーゼル車の新車販売禁止を打ち出しているのですが、EVの購入・維持コストの高騰により、近年はEV需要の衰えが心配されているそうです。

英紙デイリーメールによれば、イギリス人消費者はいま以下3つの問題に悩まされています。

  • 2022年4月から電気代値上げでEV充電料金が年間3万円近くあがる
  • EV購入補助金の削減で新車価格が1年前と比べて23万円高くなる
  • 2022年4月から自宅にEV充電ステーションを設置しても6万円の補助金が受け取れない

これらの負担が組み合わさると、同じ電気自動車を買う場合であっても、所有コストは1年前と比べて最大2,050ポンド(約32万円)増加する可能性があるようです。

1. 電気代値上げでEV充電料金があがる

英国ガス電力市場局(Ofgem)は4月1日よりエネルギー価格上限を引き上げると発表。

標準的な家庭のガス・電気使用量の場合、年間の価格上限は1,277ポンド(約20万円)から1,971ポンド(約31万円)に上がりました。ガス価格だけでなく電気代も急騰しており、英国全体の平均電気料金はkWhあたり36%上昇することになります。

そのため電気自動車を主に自宅で充電している人はダイレクトに影響を受けるはずです。イギリス人の場合、1ヶ月あたりの追加費用は12〜16ポンド(年間最大200ポンド/約3.2万円)と試算されています。

毎年最大3万2千円追加でかかる試算

運輸省のデータによれば、交通量が前年の4分の1に減少した2020年、イギリス人の年間走行距離は6,800マイル(約1.1万km)でした。EVの充電料金は月額平均37.13ポンド(約5800円)でしたが、電気代があがることで、49.50ポンド(約7700円)まで上昇すると見られています。

2022年2月末からはコロナ制限がすべて解除されることから、必然的に走行距離は増え、毎月追加で16ポンド(約2500円)強の上昇が考えられます。

「EV所有者は4月から大幅な値上げに見舞われる可能性が高い」と話すのは王立自動車クラブ(RAC)のRod Dennis氏。”EV割”の名目で電気代割引を提供する電気会社もありますが、エネルギー価格の高騰を受け、このようなサービスもかなり数が減少しているそうです。

EVへの切り替えは先延ばしすべきか

電気自動車の充電料金は年間200ポンド(約3.2万円)上昇する可能性があるとお話ししましたが、一方でガソリン代はすでに年間550ポンド(約8.6万円)高くなっています。

ガソリンやディーゼルの価格は記録的高値付近ですが今後も上がり続けると考えられます。

よって燃料代だけ考えると、電気自動車の方がはるかに経済的です。

燃料/充電コスト

  • 電気自動車 ー 年間594ポンド(約9.3万円/前年比200ポンド増)
  • ガソリン車 ー 年間1,144ポンド(約18万円/前年比550ポンド増)

EV車なら毎年3万円の追加出費でガソリン車は9万円!これを見る限りEV優勢か?

2. EV購入補助金の削減が続く

電気自動車は依然として同等のガソリン車やディーゼル車よりも高い価格で売られており、多くの消費者にとって大きな障壁でしょう。これに加え政府はEV購入の助成金を削減し続けています。

2011年にイギリスで導入された「購入補助金制度(Plug-in Car Grant)」は、EVの購入価格が最大5,000ポンド(約78万円)まで助成されるものでした。しかし改悪が続き、今では32,000ポンド以内の新車を買う場合のみ1,500ポンド(約23万円)しか支給されません。

去年は助成額が50,000ポンド以内の新車に対して3,000ポンド(約47万円)だったことを考えると、この1年で1,500ポンド(約23万円)高くなったことになります。

EV新車は1年前より実質23万円高くなった

レンタカー会社オクトパスEVのFiona Howarth氏によれば、同等のガソリン車とEV車の間では価格差が10,000ポンド(約156万円)近くあるとのこと。

助成金1,500ポンド(約23万円)足らずではこの価格差を埋めるのにほとんど役立ちません。

「政府はEV化を推進しながらインセンティブを削減するという矛盾したメッセージを送り続けている」と指摘するのは、英誌What Car?のJim Holder編集長。また自動車業界団体SMMTのMike Hawes最高経営責任者も「EVへの切り替えを検討する顧客に平手打ちを食らわすもの」と糾弾していました。

EVへの切り替えは先延ばしすべきか

購入価格という点からEV車への切り替えはまだ待つべきなのでしょうか。

EV車の高価格もさることながら、ガソリン車やディーゼル車もまた最新の機器や技術を採用して価格が上昇しています。EVはこれから値段が下がると予想されていますが、ガソリン車よりも安くなるにはまだ何年もかかると見られています。

ブルームバーグ誌の研究結果によれば、2027年以降に標準的なEVファミリーカーは同等のガソリン車よりも安く製造できようになるとのこと。

助成金がなくなったとしても将来的にはEVが今よりも安価に買えそうです。


まだEV銘柄は時期尚早だったか?いやでも今を耐えれば・・今を・・・

3. EV用充電インフラ設置補助がなくなる

イギリスでは2014年以降、自宅や私有地にEV用充電インフラを設置することで350ポンド(約5.5万円)の助成金が支給されていました。しかし2022年4月以降はこれが実質的に廃止されます。

EVへの切り替えは先延ばしすべきか

お金もそうですが、EVへの切り替えで運転手が最も不安視するのは公共充電インフラが整っていない部分でしょう。イギリスでは住宅所有者の3分の1が自宅敷地内に駐車場を持っていません。

私有地に充電機器を設置できない人はどこか別の場所で充電が必要になるわけですが、国内の充電ポイントは28,375箇所。まだまだ十分な数ではなく、専門家からも「2030年のガソリン車禁止に先立ってインフラ整備が遅すぎる」とする意見が噴出しています。

将来的に必要なインフラコストももちろんですが、行動範囲の近くに充電ポイントがあるかどうかもEVへの切り替えの際に参考にしてみてはいかがでしょうか。


いつかは全てEVになる。地球を守るためならお金出せるよね?みんなで守ろう!この青い惑星を!

 

何が地球を守ろうだ、人間如きが偉そうに。自己満うぜえ。僕はテスラ株あがれば何でもええわ

 

はーい、JIN君も地球が大切なんだそうです。よかったですー

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