米国株式市場は再び阿鼻叫喚の地獄絵図になるのかね、不安でゲボ吐きそう
最近の株価上昇はやはりベアマーケットラリーだったという見方が少なくありません。弱気相場に逆戻りする兆候も現れ始めているそうです
あっ（察し）おわた
ここ一ヶ月ほど米国株式市場はラリーを見せていましたが、再び下落の展開が訪れるかもしれません。弱気相場への逆戻りを示す兆候が5つ出てきた、とある専門家は考えています。
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Here are 5 reasons that the bull run in stocks may be about to morph back into a bear market
米国株が下落に転じる
米国株式市場がこのところ「売られ過ぎ」から「買われ過ぎ」に急転換したことから、ウォール街の一部の金融専門家は心配を募らせ始めています。セテラ・フィナンシャル・グループの最高投資責任者Gene Goldman氏は、米国経済は国民が考えるよりも良い状態にあるにも関わらず、株が下落に向かっている可能性が高いとの見解を示しています。
「素晴らしいニュースが多く出ていますが株式市場は少し休止する必要があるでしょう」と語るGoldman氏。「少々あまりに速いペースで変わってしまったという印象」と付け加えています。
これに呼応するかのように米国株は8月19日（金）に約一ヶ月ぶりに反落。
翌週も下落スタートとなり、前週のマイナスを拡大させる形でS&P500はー1.7%、NASDAQはー2.1%、NYダウはー1.4%とそれぞれ大きく値を落としました。
弱気相場への逆戻りを示す5つの兆候
Goldman氏は今後も下落傾向が続くと考えています。弱気相場の訪れとなるような兆候を5つ挙げていました。
1）ディフェンシブ・セクターが流行中
7月から8月初頭にかけて株価が上昇するにつれ景気循環セクターがアウトパフォーム。しかしこのトレンドは8月第3週以降ディフェンシブ・セクターが再びリードを取り戻したことで、終焉を迎えたように見えます。
Goldman氏はこのように説明していました。
投資家が神経質になる事の発端の1つは景気循環セクターがディフェンシブ・セクターを下回ることであり、現在この徴候が見られ始めています。
景気循環セクターとは景気動向に左右されやすい株。ディフェンシブ・セクターは景気動向に左右されにくい株のこと。8月第3週はS&P500の11のセクターのうち、ディフェンシブ株である生活必需品（Consumer Staples）と公益事業（Utilities）が最もパフォーマンスを上げた銘柄でした。
実際に上場投資信託『生活必需品セレクト・セクターSPDRファンド（XLP）』は＋1.9%上昇、『公益事業セレクト・セクターSPDRファンド（XLU）』も＋1.3%上昇しました。
一方で最悪のパフォーマンスを出したのは景気循環株で、素材（Materials）銘柄と通信サービス（Communication Services）銘柄でした。『マテリアルズ・セレクト・セクターSPDRファンド（XLB）』はー2.4%下落、『コミュニケーション・サービス・セレクト・セクターSPDRファンド（XLC）』もー3.4%下落しています。
2）債権利回りが上昇中
債権利回りの上昇もまた強気相場の流れが変わりつつあることを示す1つの兆候、とGoldman氏。国債利回りが一段と高くなると、債権が株式と比べてより魅力的な投資商品になるため、株にとっては問題になるでしょう。
8月に国債利回りは上昇しており存在感を示し始めています。
『米10年国債利回り（TMUBMUSD10Y）』は8月1日から19日までに＋35bp上昇、この一週間で＋14bp上昇して2.897%になっています。
3）米ドルが上昇中
国債利回りの上昇とインフレの鈍化が米ドルの上昇を後押しており、これが株式を下落に導くもう1つの逆風になるかもしれません。
一般的にドルが強くなると米国株は弱くなります。理由は単純で、米ドル換算での価値が低下することで、米国の多国籍企業の海外での収益が損なわれるからです。
『ICE米ドル指数（DXY）』は19日に108を超え、ここ1ヶ月で最も高いレベルに達しました。
4）仮想通貨は下落中
『ビットコイン（BTC）』や『イーサリアム（ETH）』などの仮想通貨も最近は低調で、『メタ（META）』や『ネットフリックス（NFLX）』といった大型ハイテク株と同様に振るいません。19日に仮想通貨は急落し、株式がこれに続くのではないかと不安視する人も少ないないのです。
株式市場が一時停止したと思われるもう1つの兆候は暗号通貨の弱さです。市場のリスクオフ回避が好まれる明らかな証拠と言えます。
このようにGoldmanは言及。19日だけで『ビットコイン』は約ー9.5%、『イーサリアム』は約ー10％の暴落を見せています。
5）株式評価が企業収益を反映しなくなった
強気相場に疑念を抱くもう1つの理由は、株式の評価と企業の収益予想との間に乖離があるように見えるためです。
S&P500のPER（株価収益率）は6月中旬の15.5倍から最近では18.6倍にまで回復しました。しかし同時に、S&P500の企業の収益は今後12ヶ月で238ドルから230ドルに下がることが予想されています。
つまりGoldman氏が指摘するように「業績予想が下落しながらも株価は上昇」しているのです。
株価の上昇に頭を悩ませているのはGoldman氏だけではありません。シティグループの米国株式ストラテジスト・Scott Chronert氏は顧客向けメモのなかで「2023年に向けて企業収益が減少していくことがバリュエーション（企業評価）にとって逆風となるかもしれない」と記しています。
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