「長期投資家は今こそ絶対買うべき」株研究の世界的権威がアドバイス！楽観視する理由とは？

「長期投資するなら今買え」とめっちゃ偉い人が言ってるよおおお

リセッション懸念あんのに大丈夫なのかよ！おい（ゴン

お願いだから記事読んでから判断してよ

米国主要株価指数のNYダウ・S&P500・NASDAQが年初来マイナスで推移していることから、皆さんの中にはいっそ売却ボタンを押してしまい、この不愉快な株式市場から完全に離脱しようと思っている人もいるかもしれません。

しかし株式投資研究の世界的権威ジェレミー・シーゲル教授はそれに異を唱えています。

ソース先
Jeremy Siegel: Long-term investors should ‘absolutely buy now’ — why the world-renowned Wharton professor remains optimistic about today’s stock market
https://finance.yahoo.com/news/long-term-investors-absolutely-buy-191000969.html

世界的権威は米国株を楽観視

ジェレミー・シーゲル氏は、米ペンシルべニア大ウォートン校の名誉教授です。

過去200年の投資商品やS&P500の長期リターンを研究するなど、データを基にした緻密な投資分析で知られる人物で、ITバブル崩壊も予見した優れた見識から「ウォートンの魔術師」とも称される世界的権威とされています。

そんなシーゲル教授が米CNBCの取材に応じ「あなたが長期投資家であるならば絶対に今が買い」「確実に素晴らしい長期的価値をもたらす」と言及。

なぜ彼はここまで自信があり楽観的なのか、その理由を探ってみましょう。

不動産市場にインフレピークアウトの兆し

2022年の株式市場の低迷の背景にあるのはインフレでしょう。

消費者物価指数（CPI）は過去40年間で最速のペースで上昇しており、9月のインフレ率は前年比8.2%と少々落ち着いてきたものの、依然として懸念すべき高さとなっています。

そしてインフレ抑制のため、連邦準備制度理事会（FRB）は積極的な利上げを敢行。FRBは先月も基準金利を75ベーシスポイント引き上げ、これで0.75%の大幅利上げは3回連続となりました。

住宅価格は下落傾向

激しいインフレが今後も続く場合はさらなる利上げが進行する可能性があり、それは株式にとって良い前兆ではありません。

ただシーゲル教授によれば、インフレが落ち着いてきたセグメントがあるとのこと。

「我々は以前、住宅費は上昇し続けると指摘しました。不動産価格はその性質上、指数に遅れて価格が上がるからです。しかしS&Pケース・シラー住宅価格指数を見ても住宅価格は下がってきている」と明かしています。

S&Pケース・シラー住宅価格指数とは：
全米の主要都市圏における一戸建て住宅の再販価格を元に、ファイサーブ社が算出した住宅価格指数のこと。アメリカ国内の住宅価格動向を示す最も一般的な指数の一つであり、住宅価格は個人消費に大きな影響を与えるため、アメリカ国内の景気指標としても重視されている。

FRBは利上げに慎重になるべき

インフレが落ち着いてきたのであれば、これまでのような過剰な利上げは控えるべきでしょう。

そしてFRBが利上げに慎重になれば株価は上昇します。

「FRBは株式市場・住宅市場・賃貸市場・一次産品市場で何が起きているか、総合的に注視していく必要がある」「FRBは遅れている指標ではなく先を見越して決定を下すべき」とシーゲル教授は忠告しています。

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投資は不況時の数字で判断すべきでない

今年の株価暴落は痛ましいものでしたが、だからこそこれがチャンスになる可能性があります。

これは株価の大幅下落によってバリュエーション（企業価値評価）が下がったことが主な理由、とシーゲル教授は説明しています。

不況時の収益だけを判断材料にしてはいけません。あなた方は企業の長期的な収益をもとに投資判断をすべきあり、それ（持続的な成長）は私は非常に良好だと考えています。これらこそが優れた価値基準だと思うのです。

もちろんバリュエーションが魅力的だからといって、株価がさらに下落しないというわけではありません。

あくまで長期投資が目的ならば一時的下落は起きて当然なのです。

株価がこれ以上下がるか？という疑問ですが、もちろん一時的にはそうなるかもしれません。ベア（弱気）相場ではさらに下落するでしょう。短期的には何でも起こり得るのですからね。

アメリカに「失われた10年」は来ない

市場ですでに数十億ドルを稼いだ人にとっても今後の見通しは暗いです。

億万長者の投資家であるスタンレー・ドラッケンミラー氏は最近「株式市場のリターンは今後10年間横ばいになる可能性がある」と言及。また米投資運用会社ブリッジウォーターアソシエイツも今年初め、株式市場の投資家は「失われた10年に直面する可能性がある」と警告しました。

失われた10年とは：
ある国、あるいは地域における約10年間の経済低迷の通称を指す語。日本ではバブル崩壊後の長期低迷が「失われた10年」または「失われた20年」と呼ばれている。

しかし一方でシーゲル教授はアメリカの未来に楽観的です。

米国株は一時的にパンデミック以前より50〜55%高くなった、とシーゲル教授。最近下落したことで20％の上昇に留まっていますが、次の10年間は投資家にとって期待できるものになると信じています。

NYダウやS&P500が今後10年間横ばいになるという意見には完全に同意できません。2020年3月にパンデミックが始まって以来、私たちはマネーサプライ（市場に流通する通貨の量）に40％追加しました。収益は歴史的にインフレとマネーサプライだけで上昇してきたのです。そのため株価は以前より40％高くなるはずなのです。

インフレもピークアウトしてきたし、米国株は長期では安心なのです！