PCが売れなくなったことから関連企業の決算に大打撃を与えているようです
Macは販売増加してるけど？Windowsに魅力ないだけちゃうの？
えーいまだWin使ってるの？よくあんな汚いフォントに耐えられるね？
なにマウント取ってくれてるんだYO！ゲームできないMacなんかクソですから！
コロナ禍に加熱したPCブームが終焉を迎えました。
これからブラックフライデーや年末商戦を迎えるにあたり、このことがPCメーカーや小売業者にどのような影響を与えるのか。関連銘柄の決算に注目してみましょう。
ソース先
The PC boom has gone bust, and we are about to see the results ahead of Black Friday
売れなくなったPC関連製品
アメリカでは11月25日の大規模セール「ブラックフライデー」を前に市場に不安感が漂っています。
2020年〜2021年は新型コロナウイルスによる都市封鎖で多くの消費者が自宅に閉じ込められた結果、家がデジタル会議室となり、パソコンや関連商品が売れに売れる状態でした。
しかし今やコロナ前の生活を取り戻した人々は、旅行関連の出費が増えており、また数十年ぶりの高インフレの影響で必需品だけにお金を使う機会が増えたことで、電子機器への支出が減少傾向にあります。
そのため今年のブラックフライデー期間中は、電化製品や衣料品を扱う各メーカーが大幅なセールを行うと見込まれています。
特にPCの出荷台数が1990年代以来初めてとなるペースで減少していることを考えると、安くすること以外にスピーディーな解決策は見い出せなさそうです。
米企業アドビによると、電子機器はブラックフライデーで最大17%割り引いて販売されるとのこと。コンピューターも10%の割引率が適用されるものがあると言います。
リセッション懸念は和らいだか
すでにS&P500企業の94％が第3四半期の結果を報告しています。
これらの企業によれば、リセッション（景気後退）への懸念は和らいできた兆しがあるとのこと。第1四半期そして第2四半期は下落したものの、第3四半期はそこから反転して経済的成長が見られた企業が増えたようです。
ファクトセットの上級アナリストを務めるJohn Butters氏はこう報告していました。
第3四半期の収支報告では179社が「リセッション」という用語に触れていました。この数は依然として過去10年間の平均を上回っていますが、第2四半期に「リセッション」の言葉を使った242社に比べると、減ってきたことが分かります。
関連企業の決算報告
それではここから注目すべき関連銘柄の決算報告を見ていきましょう。
テクノロジー企業『デル・テクノロジーズ』
PCブームの終焉は『デル・テクノロジーズ（DELL）』の第2四半期（5−7月期）決算に大打撃を与えました。売上高は予想を下回り、当時の経営陣は「将来の不確実性から顧客は自分たちのニーズに対して慎重になった」と指摘するほどで、PCの需要減速が一段と鮮明化したのです。
そして22日に発表された第3四半期（8-10月期）決算でも、PC需要の冷え込みは業績の重しになっています。
同社は消費者向けPC事業で29%減収／企業向けPC事業で13%減収を報告。ただしサーバーやネットワーク機器への需要がPC販売の低迷を補い、68%の営業増益となったようです。
なお第4四半期の売上高見通しは下方修正されています。
電子機器メーカー『HP』
電子機器メーカー『HP（HPQ）』も『デル・テクノロジーズ（DELL）』と同じくPC需要の低下に頭を抱えています。同社第4四半期（8-10月期）決算は売上高が11%減の148億ドルとなりました。
さらに2025年度末までに全世界の従業員数を4000〜6000人（全体の12%）削減すると発表。
「22年度に見られた試練の多くは23年度も続く公算」とMarie Myers最高財務責任者は語っています。
家電量販店『ベストバイ』
『デル・テクノロジーズ』や『HP』製品の需要鈍化は、これらを販売する『ベストバイ（BBY）』にも影響を与える可能性がありました。しかし同社の決算は予想外に明るい内容となっています。
22日の発表で『ベストバイ』は今年度通期の利益予想を上方修正。
家電やPCの需要が落ち込んでいるにも関わらず、同社は人員削減などのコスト削減に乗り出し、厳しい環境にうまく対応しているようです。
ビデオ会議プラットフォーム『ズーム』
いまだ事業全体の減退が続く『ズーム（ZM）』ですが、第3四半期（8-10月期）の売上高は予想範囲内の11億ドルを記録し、1株利益は予想を上回っています。
「企業向けサービスの勢いが衰えることなく、売上高は目標を上回った」とEric Yuan最高経営責任者。
ただし株価は冴えず、アナリストの目標株価の引き下げも相次いでいます。
小売店『ターゲット』
米売上高5位の小売業者『ターゲット・コーポレーション（TGT）』は17日に決算を発表。
第3四半期（8-10月期）は利益が市場予想を大幅に下回り、さらには第4四半期（11-1月期）の業績予想についても「第3四半期終盤に売上高と利益のトレンドが大幅に軟化した」として下方修正を余儀なくされました。
これは消費者の支出切り詰めの影響を受けたもので、『ベストバイ』とは異なる決算結果となり、発表後にターゲット株は前日比15%安の152.10ドルに急落しています。
小売店『ウォールマート』
15日に決算発表をした世界最大のスーパーマーケットチェーン『ウォールマート（WMT）』は、売上高が前年同期比9%増の1528億ドル（約21兆円）を記録。
インフレ下で低価格帯の食料品の売れ行きが高所得世帯でも伸びたこと、値引きによる在庫削減も進み、通期上方修正となっています。
さらに200億ドルの自社株買いの計画も発表したことで、同社の株価は一時8%超上昇しました。
その他の小規模小売店
小規模なディスカウント店の『ロス・ストアーズ（ROST）』は通年利益予測を引き上げています。
ただし小売企業『ウィリアムズ・ソノマ』はマクロ経済の不確実性と需要の一貫性のなさに注意を払うべきだと警告していました。
こうやって見ると、各社命運がわかれる結果だったのね
そう、PCの需要減退を別の事業や戦略でうまく補えた企業は好決算だったと分かります
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