老後にハッピーに暮らすには定年退職前の10年間が勝負なのだそうだ・・・
JINくんも老後が心配だったら参考にするように
専業ニートなワイ、一生FXしてﾋﾟｰﾋﾟｰｷﾞｬｰｷﾞｬｰ騒いでるかもしれんが・・・
老後の暮らしのために我々はどのように備えていくべきなのか。定年退職の10年前が最も重要であり、その時に何に気を配るべきか考えてみます。
ソース先
The 10 Years Before Retirement Are Critical. How to Be Ready.
https://www.barrons.com/articles/retirement-planning-checklist-10-years-d00d35a9
定年前の10年間が勝負
定年退職後の生活というのは何十年にもわたる計画があってのものですが、仕事を辞める前の最後の10年間をどう過ごすかが鍵になってくることは間違いありません。
これは金融アドバイザー・Danielle Byrd Thompson氏も認めるところです。
もちろんその最後のフェーズで株式市場が”協力的”であれば、退職に備えるのは難しくないでしょう。2009年〜2021年にかけてのS&P500は年率＋16%という強気相場が続き、退職者の追い風となったはず。しかし2022年に状況は一変し、米国株式は20%／米国債は13%近く下落しました。
中長期的な見通しは明るい？
2023年は銀行セクターの混乱が株価を乱高下させており、加えて景気後退への懸念が強まりつつあることから、舵取りをするのは容易ではありません。
短期的な景気の先行きは不透明ながら、未来は明るいかもしれません。
世界最大の資産運用会社ブラックロックの予想によれば、今後10年間で米国の60%の株式／40%の債券が年率＋7.6%のリターンを生み出すのだそう。JPモルガンも年率＋7.2%を予測しています。
今後10年で6割の米国株／4割の米国債が年率＋7.6%のリターンを達成
ブラックロック社
今後10年で6割の米国株／4割の米国債が年率＋7.2%のリターンを達成
JPモルガン社
どのように老後に備えるべきか
それでは我々は現役引退10年前にどう備えるべきなのか。
もちろん市場の先行きを予測することは不可能なため、退職前に”資産配分”・”貯金金利”・”不測の事態への準備”など、個人で出来ることに気を配るべきでしょう。
「老後の計画を金融市場のパフォーマンスに頼るというのは、自分で制御できないものに過度に依存してしまうことを意味する」と認定ファイナンシャル・プランナーのK. Esther Szabo氏も警告するところです。
1）資産配分を微調整する
市場のパフォーマンスが低迷している際は、誰しもなんとかリターンを増やそうと画策するはず。しかし退職に向けての準備期間においてはポートフォリオで大きなリスクを負うべきではない、と専門家は忠告しています。
代わりに、資産を構築することから、資産を維持することへシフトしていくのが賢明になってくるでしょう。
金融会社キャピタル・グループのMaddi Dessner女史によると、資産を維持するというのはつまり「結果の範囲が狭くボラティリティ（価格変動の度合い）が低い”より質の高い投資”に目を向けること」を意味します。
■より質の高い投資の具体例
- 高成長株からインカム型（配当収益を追求する）株式に乗り換える
- 利回りの高いジャンク債（格付けが低くデフォルトの可能性が高い債券）は避ける
- 株式ポートフォリオの約35%を国際株式に投資する
- 株式ファンドと債券ファンドを少なくとも1つずつ所有し分散させる
定年退職10年前の投資家は「株式6割／債券4割の資産構成」を目指すよう金融アドバイザーは推奨しています。
そして銘柄は多様化することが重要です。
「特にアメリカ人は国内株がポートフォリオのウェイトを大きく占めていることから注意が必要」と資産運用会社ナティクシス・インベストメント・マネージャーズのLiana Magner氏。「今後10年で欧州および新興市場の株式が米国株式を上回る」と専門家らは予想しており、仮に一国だけに多額の投資をしているのであれば、バランスを意識して銘柄を再調整することが求められます。
2）健康リスクをへらす
計画は大切ですが、あなたの人生が計画を台無しにするかもしれないことを理解しておくのも重要です。
従業員福利厚生研究所（EBRI）によると、予定よりも早く退職した労働者の約3分の1が健康上の問題や障害が原因となっています。このような事態から身を守るため、収入の最大80%を補償する傷害保険に加入することも1つの手かもしれません。
こうすることで予定よりも早く貯金を切り崩したり、年金受給を繰り上げたりする必要がなくなります。
アメリカ人の実に25％以上が65歳を迎える前に障害者になるにも関わらず、多くの労働者は障害補償を見落としています。
このように社会保障局（SSA）も指摘するところです。
また雇用主が人員削減を検討した場合、年配の労働者ほどレイオフの対象になります。EBRIによれば、予定よりも早く退職した労働者の23%が人員削減や会社再編で離職を余儀なくされており、19%が早期退職給付パッケージを提供されました。
早期退職の影響を受けた労働者は州から失業給付を受ける資格があるかもしれませんが、以前の給与と同額になる可能性は低く、それも通常26週間で終了となります。
■EBRIのデータによると
- 早期退職者の約33%が健康上の問題や障害が原因
- 早期退職者の約23%が人員削減や会社再編で離職を余儀なくされた
- 早期退職者の約19%が早期退職給付パッケージを提供された
3）不測の事態に備える
金融会社ボヤ・ファイナンシャルの最近の調査によれば、アメリカ人の約43%は老後のために確定拠出年金（401k）等を利用して積み立てた貯蓄口座が緊急用の貯金と一緒くたになっているのだとか。
少ない例外をのぞいて、アメリカでは59歳半になる前に401kから資金を引き出すと、引き出した金額に10％のペナルティと所得税がかかってきます。つまり即時の経済的打撃のみならず、長期的な株式市場の収益をも失うことになるのです。
401kや借金に手を付けることを避けるべく、緊急時に備えて生活費の3〜6ヶ月分は流動的な口座に保管しておくことが望ましいでしょう。
貯金に関するいくつか良いニュースがあります。銀行は金利を上げ始めていることから、現金を保有しておくことがより魅力的になっています。ネット銀行には4%以上の利回りを提供する普通口座もあり、流動性を維持しながら、緊急貯蓄を増やすことができて一石二鳥でしょう。
いつ太りすぎて動けなくなってもいいように大金ためないと
商材で情弱カモって大金稼いでる人クッソ羨ましいわ。自分はしないけどね
タダで情報発信してる僕のこと皆もっとほめてくれていいんだお
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