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The EV Bubble Has Popped. There’s No Denying the Numbers.

https://www.barrons.com/articles/electric-vehicles-stock-tesla-ford-gm-rivian-bubble-73c949c6

EV株バブルが崩壊

アメリカの金利は上昇を続け、国民はあまり積極的にガソリン車から電気自動車（EV）に乗り換えようとはしていないなどの理由から、いまEVの売上が伸び悩んでいます。

投資家たちも自動車メーカーも業界がこれからどうなるのか見極めようとしていますが、1つ確かなことがあります。

EV株バブルはすでに崩壊してしまったのです。

EV新興企業の時価総額は87％減少

『ニコラ（NKLA）』『フィスカー（FSR）』『リビアン・オートモーティブ（RIVN）』『ルシッド・グループ（LCID）』『ニーオ（NIO）』『シャオペン（XPEV）』『ポールスター・オートモーティブ（PSNY）』『カヌー（GOEV）』『ローズタウン・モーターズ（RIDE）』は2019年〜2021年にかけて時価総額のピークを迎え、その合計額は約4700億ドルでした。

しかし現在わずか約590億ドルまで減っており、全盛期に比べると87％の減少です。

これら9社は、EV事業を立ち上げるために合計460億ドルの現金を費やしてきました。それにも関わらず、いまだフリーキャッシュフロー（企業が自由に使えるお金）を生み出せていないメーカーも多く、投資家はそのようなEV銘柄に興味を失い始めています。

大きな売上を上げたのは3社のみ

EV新興メーカー9社の2024年の予想収益は合計約360億ドル。

しかしその7割近くは『ニーオ』『シャオペン』『リビアン・オートモーティブ』の3社のみによって生み出されることが予想されており、過去1年間もこの3社が売上高の8割以上を占めていたことが分かっています。

EV大手メーカーも苦戦

「新しくEVの会社を始めるのは大変」という言葉がとても生易しく感じるほど、スタートアップ企業にとっては険しい道のりでした。それこそ一貫して利益を上げ続けているEVメーカー『テスラ（TSLA）』『BYD』『リ・オート（LI）』ですら苦戦を強いられていますからね。

『テスラ』『BYD』『リ・オート』の合計時価総額はピーク時に約1兆4000億ドルでしたが、現在では約9000億ドルにまで減少しています。

ちなみにこれら3社は今まで合計200億ドルほどのフリーキャッシュフローを生み出していますが、その半分が『テスラ』によるものです。

伝統的な自動車メーカーもEVに消極的に

そして伝統的な自動車メーカーも例外ではありません。

『ゼネラルモーターズ（GM）』『フォード・モーター（F）』『ステランティス（STLAM）』『フォルクスワーゲン』はいずれもEVトレンドに入れ込んでおり、電池工場や新モデルに数十億ドルの予算を投じると発表していました。

しかし投資家がEVに対して悪い印象を持つようになったことから、ここ2〜3年のあいだに約1兆4000億ドルの市場価値が消失。これにより各社は計画の見直しを行っており、例えば『ゼネラルモーターズ』や『フォード』はEVへの支出を一部延期し、販売目標を先送りするなどしています。

ハイブリッド車は好調

EVが苦戦するなか、ハイブリッド車はよく売れているようです。

ハイブリッドカー市場のリーダーである『トヨタ自動車』は、2023年10月までに、ハイブリッド車販売台数が約28％増加（前年同期比）。

ハイブリッド車が好調であることから同社の株価を押し上げており、トヨタ株は過去12ヶ月で38％以上上昇しています。

トヨタ株価情報

EVの未来は？

GMの最高財務責任者・Paul Jacobson氏はEVの未来を心配しているわけではありません。

「アメリカで新モデルが登場し、充電インフラが改善され、消費者がEV技術に慣れていくのにつれて、EVを欲しがる人は増えるはず」だと考えています。

我々が言っているのは、EV需要の伸びが鈍化しているということです。減速したわけではありません。増加率が鈍化しているということなのです。

あくまでEV株バブルが崩壊しただけであって、EVの未来が失われたわけではないと言えます。RBCのアナリスト・Tom Narayan氏やバーンスタインのアナリスト・Toni Sacconaghi氏らも同調するところで、「EV需要に問題はない」と強調しています。

ウォール街のアナリストらは、テスラ社が2024年に約220万台のEVを出荷すると予想しており、この数字は2023年と比べて約20％〜25％の増加です。

ただし2020年〜2023年までのEV年間平均成長率が50％だったことを考えると、25％の伸びは「物足りない」もしくは「需要が伸びにくくなった」ということなのです。

消えたのはEV新興企業への過大評価

テスラ社は2020年にモデルYを発売してからというもの、新しいモデルを発表していません。同社CEOのイーロン・マスク氏は小型で低価格のEV車の開発が「かなり進んでいる」と発言しており、これが市場にとって良い刺激となると見られています。

何度も繰り返しますが、EV技術が消え去ったわけではありません。

今年永久に消え去ったのは、収益化まで何年もかかるEV新興メーカーの上がりすぎたバリュエーション（企業価値評価）なのです。

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