うおおおおお景気後退が90％だとおお！？衝撃に備えろおおおおお！！！！
かなりの高確率で来るって断言しちゃってるけどマジ？詳しく見ていこう・・・
アポロ・グローバル・マネジメントのチーフエコノミスト、トーステン・スロック氏が警告を発しました。「このまま高い関税が続けば、2025年のアメリカは確実にリセッション（景気後退）に陥る」というのです。
どこの誰やねん？って人のために以下詳細です。
アポロ・グローバル・マネジメント（Apollo Global Management） は、アメリカを拠点とする大手のプライベート・エクイティ（未上場株投資）会社です。投資対象は、買収、信用（クレジット）、不動産、インフラなど多岐にわたり、世界中に資産を持つ超大手の投資ファンドの一つです。
- 運用資産残高は約6,000億ドル（2024年現在）を超え、世界でもトップクラス。
- 通称「オルタナティブ投資」の雄として知られ、ブラックストーンやカーライルなどと並ぶ存在。
- 株式上場企業でもあり、ニューヨーク証券取引所（NYSE）にティッカー「APO」で上場しています。
このように、投資業界では非常に影響力のある企業であり、政策や経済見通しに関する発言は市場に大きな影響を与えることがあります。
そのアポロのエコノミスト、スロック氏がCNBCのインタビューで語ったところによると、先日発表された大幅な関税引き上げ、とくに中国からの輸入品にかけられた最大145%の関税が据え置かれた場合、GDP（国内総生産）はマイナス4ポイント下がり、景気後退が「90%の確率」で起きるとの試算を示しました。
小規模事業者に大打撃！「倒産ドミノ」も・・・
今回の関税措置の中でも特に注目すべきなのは、影響が大企業ではなく小規模事業者に集中しているという点です。
アメリカの雇用の約80%は、従業員500人未満の小さな企業によって支えられています。これらの企業はキャッシュ（手元資金）に余裕がないことが多く、関税によって輸入品の価格が1.5倍近く跳ね上がれば、その分の仕入れ代を払えず、ビジネスが回らなくなります。
スロック氏は「お金がない中小企業が145%もコストアップした輸入品に対応できるはずがない。このまま続けば、大量の小売業者が倒産する」と厳しい見通しを語りました。
当たり前の話だよね。トランプちゃんはわかってやってると思うんだけど、いざ倒産し始めたら誰かのせいにしそう・・・
船は港で停泊し、注文はキャンセルされ、名門企業の倒産も・・・
実際、関税がこのまま維持されれば、具体的にどのような問題が起きるのでしょうか？
スロック氏は「沖に停泊したままの貨物船、キャンセルされる注文、代々続いてきた名門小売業者の倒産が現実になる」と警告しています。
このような「自ら選んだ貿易リセット＝関税不況」に突入すれば、雇用や消費者心理も一気に悪化します。
とくに小売業界の不調が波及すれば、関連する物流・倉庫・マーケティングなど、幅広い業種にダメージが及びかねません。
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関税の歴史と経済への影響
スロック氏は過去の例として、2018年の米中貿易戦争を引き合いに出しました。
当時、平均関税率は2%から3%へと1%上昇しましたが、これだけでもGDPは0.25%から0.7%程度落ち込んだという研究結果があります。
今回はその数倍にあたる大規模な関税引き上げです。彼の試算では、保守的に見積もってもGDPが最大で4ポイント落ち込む可能性があるとされています。
しかも、これは「不透明感による消費者の財布のひもが固くなる影響」や「企業の設備投資の遅れ」などは含まれていない数値だというのです。
つまり、過去の米中貿易戦争なんて目じゃないくらい、更にヤバい事になる・・・ってこと！？
VIX（恐怖指数）も急上昇、マーケットは警戒モード
市場も敏感に反応しています。VIX（恐怖指数）と呼ばれる、投資家の不安心理を示す指標が急上昇しており、ウォール街はこの不透明感を警戒しています。
加えて、トランプ大統領がFRB（アメリカの中央銀行）のパウエル議長を解任しようとしているとの報道も重なり、市場の神経質さに拍車がかかっているようです。
代替案は「180日猶予」と「10%関税」
こうした状況を打開するために、スロック氏は代替案も提案しています。
たとえば、全ての国に対して180日間の関税猶予を設け、その間は10%程度の低関税で様子を見るという選択肢です。
そしてその間に、各国が段階的に関税を撤廃し、非関税障壁（農業基準や付加価値税など）について協議を進めるというのが彼の構想です。
また中国に対しては戦略的な分野、例えば自動車や太陽光関連製品などに絞って関税を維持し、それ以外の分野では18〜24カ月かけて段階的に関税を導入していくアプローチも提示しています。
まとめ：全ては関税政策の先行き次第？
ここまで見てきた通り、2025年のアメリカ経済は関税政策次第で大きく明暗が分かれる可能性があります。
もし現在の高関税が据え置かれれば、経済の腰折れは避けられず、しかもその打撃は中小企業を直撃し、雇用にも深刻な影響を与えるでしょう。
一方で、交渉や段階的な調整によって関税が柔軟に運用されるのであれば、不況リスクを大きく和らげることも可能です。
いずれにせよ、今後のアメリカの関税政策は、世界経済全体にも影響を与える非常に大きなカギを握っていると言えそうです。
世界を引っ掻き回しているトランプちゃん・・・これで本当にアメリカ経済にとってプラスなのかどうか、マジでわからない・・・
我々はリセッションが来るものだと考えて動くべきだろうね・・・リスクヘッジや現金（キャッシュ）の確保がカギになるかも・・・
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