えええ!?コロナ級の品薄が来ちゃうの!?物流ショックでまたインフレ再燃なのか!?
日本はそこまで過剰な状況にはならないと信じたいけど・・・
アメリカは結構中国輸入が盛んだったみたいだから、そこが止められるとワンチャンありそうだよね・・・
「商品棚からトイレットペーパーが消える!?」──そんな悪夢を思い出させるレポートが米運用大手アポロ・グローバル・マネジメントから発表されました。今回はそんな記事を取り上げてみたいと思います。
The US-China Trade War Could Mean ‘Empty Shelves’ Soon, Apollo Says
investopedia.com
中国発のコンテナ船が激減!?
「数週間で棚が空になる」──米資産運用大手アポロ・グローバル・マネジメントのチーフエコノミスト、トーステン・スロック氏は、直近の船舶トラッキングデータを基にこう断言しました。
米国の対中関税(最大245%)が物流を鈍化させ、中国発のコンテナ船は3月中旬の平均70隻/日から50隻/日へ“崖落ち”。供給網の“毛細血管”が詰まり始めています。
アポロ・グローバル・マネジメント(Apollo Global Management) は、アメリカを拠点とする大手のプライベート・エクイティ(未上場株投資)会社です。投資対象は、買収、信用(クレジット)、不動産、インフラなど多岐にわたり、世界中に資産を持つ超大手の投資ファンドの一つです。
- 運用資産残高は約6,000億ドル(2024年現在)を超え、世界でもトップクラス。
- 通称「オルタナティブ投資」の雄として知られ、ブラックストーンやカーライルなどと並ぶ存在。
- 株式上場企業でもあり、ニューヨーク証券取引所(NYSE)にティッカー「APO」で上場しています。
このように、投資業界では非常に影響力のある企業であり、政策や経済見通しに関する発言は市場に大きな影響を与えることがあります。
物流ショックが呼ぶ「品薄+インフレ」
米国は2024年、輸入おもちゃの約7割、履物の3割強、家具の4分の1を中国に依存していました。
このパイプが細れば、ホリデー商戦を待たずに価格急騰と欠品が同時進行する可能性が高まります。
アポロのスロック氏は「コロナ期と同規模の供給ショックが再来する」と断言。金融市場は“在庫不安→インフレ再燃→金利上昇”の連鎖を織り込み始めています。
バルチック海運指数で相場を先読みできる!?
ここで過去10年のBDI(バルチック海運指数)を見てみましょう。
BDI(バルチック海運指数)とは物流コストを最速で映す“体温計”のようなものです。高ければインフレ懸念に繋がり、低ければ低コスト物流が実現しているという捉え方でOKです。
新型コロナウイルス直撃の2020年にはBDIが上昇、港湾渋滞ピークの21年に急騰し、その後急落しています。
こうした物流コスト高は株・為替よりワンテンポ先行する傾向があります。
BDI、つまり物流コストが上昇した後、株価は2年以内に下落する傾向にあります。
年 | BDI年変化 | S&P500リターン | 米ドル/円平均 |
---|---|---|---|
2015 | ▲35% | +1.4% | 121円 |
2016 | +79% | +12% | 109円 |
2017 | +42% | +22% | 111円 |
2018 | ▲5% | ▲4% | 110円 |
2019 | +20% | +31% | 109円 |
2020 | +25% | +18% | 107円 |
2021 | +62% | +29% | 110円 |
2022 | ▲32% | ▲18% | 131円 |
2023 | ▲8% | +26% | 141円 |
2024 | ▲52% | +25% | 151円 |
S&P500はサプライショック直後こそ堅調なケースが多いものの、インフレ懸念が強まる22年に急落しており、物流→物価→金利→株価の“時差”が読み取れます。
また、ドル円は物流混乱に伴う米インフレ期待の高まりで円安方向へ振れやすく、22年以降は150円台の歴史的水準に突入しました。
つまり物流指数の急伸は「在庫ひっ迫→物価上昇→金利上昇→株調整」というドミノの第一打。こうして数字を追うことで市場の“呼吸”が見えてきます。
また物価上昇するってことはインフレ再来で、金利上げざるを得ない・・・ってことは株にマイナスで、ドル円再上昇もあり得るってことなのか・・・?マジかよ・・・
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これから起こることへの対策方法
米中間の関税のレートがとんでもない状態で維持されることが続けば、アメリカの在庫ショックはそう遠くない未来に起こる可能性が高いです。
それを踏まえて、今回は3つの対策を紹介したいと思います。
① 物流指数ウォッチで“先読み”する力を養う

物流コストの指標(バルチック海運指数〈BDI〉やコンテナ運賃指数〈FBX〉)は、原材料や製品が「動く・止まる」を数週間〜数か月先取りして映し出します。
価格が跳ね上がった直後は「現場はまだ在庫がある」のに、しばらくして店頭が空になる・・・これはコロナ禍でも見られた時差です。
チェック方法
- 週初めに数字をメモ – TradingEconomicsやDrewryの無料チャートでBDI・FBXを確認。
- 前週比5%超えの連騰に注意 – 急伸=船の奪い合いが始まったサイン。
- ニュースと突き合わせる – 港湾ストライキや関税引き上げが重なると継続性が高い。
活用ポイント
- BDI急騰時は素材株(鉄鋼・海運)が先物主導で短期上昇しやすい。
- 逆に指数がピークアウトしたら、仕入れコスト改善期待で内需株が息を吹き返す流れを狙えます。
これってもしかして海運株が上昇するってことか!?テスタさんや井村さんが海運株で爆益してたのは物流コスト増を読んでいたからなのかもしれない!?これは我々にとってもチャンスかも!
② ディフェンシブ+内需分散で“ブレない”ポートフォリオを構築

ディフェンシブとは景気や物価に左右されにくい“生活必需セクター”。公益(電力・ガス)、通信、医薬品、食品が代表です。利益が安定しやすく、高配当が期待できる銘柄も多いのが強み。
内需セクターの意義
海外要因で揺れる場面では、国内消費やインフラ需要に根差す企業が“避難所”になります。日本株なら
- 通信3社(NTT、KDDI、ソフトバンク)
- 電力大手(東京電力HD・関西電力など)
- 総合スーパー/ドラッグストア
といった顔触れが候補。
米国株なら生活必需品ETF(XLP)や高配当ETF(VYM/HDV)が王道です。
実践ステップ
- コア資産として保有比率30〜40%を目安 – 急落時の値動き幅を抑える“錘”の役目。
- 配当再投資で雪だるま効果 – 配当金を自動再投資する設定にして複利を効かせる。
- “テーマ株”は残りのリスク許容枠で – 物流関連やグロース株はサテライトポジションにとどめる。
やはりワイが言っていたようにディフェンシブ株を中心にポートフォリオを組み上げると良さそうだね!全部ってわけじゃなくて、比重を大きくして守りの投資をしろってことだよ!
③ 為替ヘッジ&逆張りシナリオで“攻守のバランス”を取る

下がったとはいえ未だにドル円は140円台の円安圏にあります。円建てでドル資産を持つ場合、為替が下振れすると円での評価額が目減りするため“ヘッジ”が効いていないポジションは要注意です。
ヘッジの方法
- FXのミニ取引 – 1万通貨単位でドル円を売る。証拠金は少額で済み、株式―為替の相関を部分的に打ち消せます。
- 為替ヘッジ型ETF – 例:iシェアーズ 米国株式ETF(ヘッジあり)を活用し、為替リスクを自動的に相殺。
- 外貨MMFへ一部シフト – 株式売却に伴うドル建てキャッシュを外貨MMFで転がし、金利収入を確保。
逆張りシナリオ
- 物流株の押し目買い:悪材料が出尽くし、運賃がピークアウトしたタイミングで海運大手や倉庫株へ分散投入。
- 円高反転局面で海外株買い増し:インフレの落ち着きでドル円が円高方面へ戻す局面は長期投資の好機。
- ゴールド/コモディティを“保険”に:供給ショックで実物資産が買われやすく、株安のクッションになる。
実践チェックリスト
チェック項目 | 目安 | 取るべきアクション |
---|---|---|
BDIが3週連続上昇 | 供給網ひっ迫シグナル | ディフェンシブ銘柄を厚くする |
CPIが前月比0.5%超 | インフレ再燃警戒 | 債券・金をポートフォリオに追加 |
まとめ:最新ニュースを見逃すな!
関税強化と船便減少が示す“供給ショックの芽”は、かつてのコロナ危機と軌を一にしています。
供給ショックは「ニュースになった時点で半分は織り込み済み」です。だからこそ、データを先取りして“備える”姿勢がリターンに繋がります。
- 指数を毎週チェックし、
- ブレないコア資産で守りを固め、
- 為替ヘッジ+逆張りで攻めの余地を残す――。
この三段構えがあれば、再び店頭がスカスカになってもポートフォリオは揺らぎません。
過去10年のデータが示す通り、物流コストは最速の先行指標。パニック報道に踊らされる前に、指数と為替をセットでチェックし、「数字で相場の息づかいを読む」習慣を付けましょうね。
結局株が下がったらしばらくはディフェンシブ株に投資しとけばいいんじゃね?ってワイは思うよ!コツコツ現物を買うターンってことさ!
しかし実際に来るのなら海運株の上昇は取りたいね・・・BDIとFBXはなるべく頻繁にチェックするようにしてみましょう
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