【要警戒】夏枯れ相場にリセッションの足音！？米GDP下方修正＆失業保険継続者が高水準で米国株がヤバい！！！

2025年6月27日

おいおい、GDPが下方修正されまくりじゃねーか！アメリカ経済やっぱりヤバいんじゃないの！？

おまけに失業保険継続受給者

6月26日、米国経済に関する2つの重要な指標が市場に衝撃を与えました。
1つは第1四半期のGDPが下方修正されたこと、そしてもう1つは失業保険の継続受給者数が2021年11月以来の高水準に達したという事実です。

これらのデータが意味するのは、「アメリカ経済は予想以上に冷え込んでいるのでは？」という疑念の高まりです。
本記事では、それぞれのデータが示す意味を分析しつつ、夏枯れ相場に潜む暴落リスクについて考察していきます。

米GDPがさらに下方修正！個人消費はコロナ以来の弱さ

米商務省（BEA）は6月26日、第1四半期のGDP確報値を発表しましたが、その内容は市場予想を下回る厳しいものでした。

GDP成長率（年率換算）：-0.5%
　→ 初回発表は-0.3%、1回目の改定では-0.2%だったが、今回は再び悪化。
個人消費の寄与度：たったの+0.31%
　→ これはコロナショック時以降、最も弱い四半期です。

中でも市場が注目したのは、個人消費の大幅な下方修正です。
初期の+1.7%成長から、+1.2%、そして最終的に+0.5%と、3分の1以下にまで引き下げられました。

このことから読み取れるのは、アメリカの家計が「財布のひもを締め始めている」という現実です。

ちなみに今回のGDPは確報値と呼ばれ、GDPは四半期ごとに、速報値、改定値、確報値の3回に分けて発表されます。
当該四半期終了後の翌月末に速報値が発表され、改定値はその一月後、確報値はさらにその一月後に発表されます。

例としては1－3月期のGDPであれば4月末に速報値、5月末に改定値、6月末に確報値が発表され、7月末には4－6月期のGDPが発表されます。

実質成長を測る「民間最終販売」も弱含み

GDPという指標は輸出入や在庫の影響も含まれるため、実際の経済活動を反映していない場合も多いです。
そのため、多くのエコノミストが注目するのが「民間最終販売（Real final sales to private domestic purchasers）」という指標です。

こちらも今回+1.9%と、前回の+2.5%から大きく下方修正。
つまり、「企業と個人の実需に基づく経済活動が予想以上に冷え込んでいる」ことが明らかになった形です。

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