3月9日週は何に注目すべき！？戦争継続でさらに円安株安か！？アメリカCPIでインフレ加速ならヤバいことになるぞ・・・

2026年3月9日～3月13日の週に発表される経済指標の中で、特に注目度が高そうな経済指標について取り上げてみたいと思います。

3月9日（月曜日）

◆この日からアメリカのサマータイムが始まります。アメリカ指標の発表が早まるのでご注意下さい。

この日に重要な指標は特にありません。

3月10日（火曜日）

◆日本の四半期実質国内総生産（GDP）（改定値）が発表されます。

• 8:50： 🇯🇵 日本
  重要度:★★★ 10-12月期四半期実質国内総生産(GDP、改定値)(前期比)
  予想：0.3%、前回：0.1%
• 8:50： 🇯🇵 日本
  重要度:★★★ 10-12月期四半期実質国内総生産(GDP、改定値)(年率換算)
  予想：1.2%、前回：0.2%

この指標で動くかも知れない金融商品：ドル円、クロス円、日経平均株価

3月11日（水曜日）

◆アメリカの消費者物価指数（CPI）が発表されます。

• 21:30： 🇺🇸 アメリカ
  重要度:★★★ 2月消費者物価指数(CPI)(前月比)
  予想：0.2%、前回：0.2%
• 21:30： 🇺🇸 アメリカ
  重要度:★★★ 2月消費者物価指数(CPI)(前年同月比)
  予想：2.5%、前回：2.4%
• 21:30： 🇺🇸 アメリカ
  重要度:★★★ 2月消費者物価指数(CPIコア指数)(前月比)
  予想：0.3%、前回：0.3%
• 21:30： 🇺🇸 アメリカ
  重要度:★★★ 2月消費者物価指数(CPIコア指数)(前年同月比)
  予想：2.4%、前回：2.5%

この指標で動くかも知れない金融商品：米ドル関連通貨ペア（ドル円、ドルストレート）、米国株

3月12日（木曜日）

この日に重要な指標は特にありません。

3月13日（金曜日）

◆アメリカのPCEデフレーターが発表されます。

• 21:30： 🇺🇸 アメリカ
  重要度:★★★ 1月個人消費支出(PCEデフレーター)(前年同月比)
  予想：2.9%、前回：2.9%
• 21:30： 🇺🇸 アメリカ
  重要度:★★★ 1月個人消費支出(PCEコア・デフレーター、食品・エネルギー除く)(前月比)
  予想：0.4%、前回：0.4%
• 21:30： 🇺🇸 アメリカ
  重要度:★★★ 1月個人消費支出(PCEコア・デフレーター、食品・エネルギー除く)(前年同月比)
  予想：3.1%、前回：3.0%

この指標で動くかも知れない金融商品：米ドル関連通貨ペア（ドル円、ドルストレート）、米国株

◆アメリカのJOLTS求人が発表されます。

• 23:00： 🇺🇸 アメリカ
  重要度:★★★ 3月ミシガン大学消費者態度指数・速報値
  予想：56.3、前回：56.6

この指標で動くかも知れない金融商品：米ドル関連通貨ペア（ドル円、ドルストレート）、米国株

◆アメリカのJOLTS求人が発表されます。

• 23:00： 🇺🇸 アメリカ
  重要度:★★★ 1月雇用動態調査(JOLTS)求人件数
  前回：654.2万件

この指標で動くかも知れない金融商品：米ドル関連通貨ペア（ドル円、ドルストレート）、米国株

気にしておくべきこと

今週の金融市場は複数のリスクが複雑に絡み合って予断を許さない状況が続きそうです。

• 中東情勢は一進一退の攻防が続く中、原油価格は100ドルの大台をうかがう展開となっています。
• さらに水面下では新たな金融不安の火種もくすぶり始めており、市場の緊張感は高まる一方です。

今回は「株式市場の暴落」と「円安再燃」という二つのシナリオを念頭に置きつつ、今週注目すべきポイントを整理していきましょう。

イラン戦争で揺れる原油価格

先週に引き続き市場の最大の関心事は中東情勢の行方です。

イラン軍報道官が「ホルムズ海峡を封鎖するつもりはない」と発言したことで、一時的に市場の過度な警戒感は和らぎました。

これは周辺の産油国との関係を維持したいというイラン側の思惑が透けて見え、全面的な供給停止という最悪の事態は避けられるとの期待につながりました。

しかし安心するのはまだ早いようです。

イランのペゼシュキアン大統領は「決して米国やイスラエルには屈しない」と強硬姿勢を崩しておらず、一方でトランプ米大統領も「イランとの交渉に関心はない」と一蹴し、指導部が壊滅するまで攻撃を続ける可能性を示唆しています。

このような発言の応酬は突発的なリスクを常に内包しており、原油価格は1バレル100ドルの大台を視野に高止まりを続けると予想されます。

＜考えられる戦略＞

この状況は世界経済にとって「悪いインフレ」を招きかねません。

原油高は企業のコストを圧迫し、最終的には物価上昇を通じて私たちの生活にも影響を及ぼします。

これは世界的な株価にとって明確な下落圧力となります。

一方で、為替市場ではエネルギー価格の上昇は資源国通貨（カナダドルや豪ドルなど）を支える一方、エネルギー輸入国である日本の円にとっては貿易赤字の拡大懸念から円安要因として作用する可能性があります。

「株安」と「円安」が同時に進行する、いわゆる「悪い円安」のリスクが高まっている点には注意が必要です。

忍び寄る金融不安の影：プライベートクレジット市場の動揺

中東情勢の影に隠れがちですが、欧州では新たな金融不安の火種が生まれています。英国の住宅ローン専門会社（MFS）が経営破綻したことをきっかけに、金融株が軒並み下落しました。

この背景には、「プライベート・クレジット」市場への懸念が再燃していることがあります。

プライベート・クレジットとは銀行を介さずに投資ファンドなどが企業に直接融資を行う、いわば「影の銀行」のような仕組みです。

近年、低金利環境下で急拡大してきましたが、金利が上昇する局面では融資先の企業の経営が悪化し、貸し倒れが急増するリスクが指摘されています。

今回のMFS社の破綻は、そのリスクが現実のものとなり始めた兆候と捉えることができ、市場は次の「リーマンショック」の引き金にならないかと神経を尖らせています。

＜考えられる戦略＞

この問題がさらに深刻化すれば、世界的な信用収縮を引き起こして株式市場の暴落につながる可能性があります。

このような全面的なリスクオフの局面では投資家は安全な逃避先を求めます。しかし、今回は「悪い円安」が同時に進行する可能性があるため、単純に円を買う動きにはなりにくいかもしれません。

むしろ、景気に左右されにくい「ディフェンシブ銘柄」への資金集中が考えられます。

例えば、生活必需品である食品やお菓子を扱う企業は、不況下でも業績が安定している傾向があります。

米国のペプシコ(PepsiCo)は、ペプシコーラだけでなく、ポテトチップス「レイズ」など世界的に有名なお菓子ブランドを多数保有しており、このような局面で注目される銘柄の一つと言えるでしょう。

今週の最重要指標：米消費者物価指数（CPI）

今週は11日（水）に発表される米国の2月消費者物価指数（CPI）が最大の経済イベントです。

インフレの動向は、FRB（連邦準備制度理事会）の金融政策、ひいては世界の金利や株価の方向性を決定づける最重要データです。

市場の予想を上回る強い結果が出れば、FRBが利下げに踏み切るとの期待はさらに後退し、米国の金利は上昇します。

これはドル高要因となり円安が再燃する可能性を高めます。

そして金利の上昇は企業の資金調達コストを増加させるため、株式市場にとっては強い逆風となります。

逆にインフレの鈍化が確認できれば早期利下げ期待から株価は好感するかもしれませんが、その効果は中東情勢や金融不安のリスクによって相殺されてしまう可能性も十分に考えられます。

＜考えられる戦略＞

今週のCPIは「株安」と「円安」のシナリオを占う上で極めて重要な試金石となります。

特にインフレが高止まりする結果となればFRBは金融引き締めを続けざるを得ず、株価には強い下落圧力がかかります。

日米の金利差拡大からドル円は再び上昇トレンドを探る展開も想定され、「株安・円安」の同時進行が現実味を帯びてきます。

市場の変動が大きくなることが予想されるため、ポジション管理には細心の注意を払うべき一週間と言えるでしょう。