AppleのAir Podsを失くして絶望に打ちひしがれてる系FX YouTuberのJINです。
追跡して最終地点は何処か見たんですけど、家じゃなかったので外で失くしたようです。でかけた時に落としたのかな…ショック…これはもう見つからないでしょうね…
さて、最近のニュースからです。
うその宣伝動画で9億円も集めた男ら、逮捕
毎月10万円が貰えるといううその宣伝動画をインターネット上に公開して資産家になりすまし、およそ6800人から9億円あまりを集めていた男らが逮捕されたそうです。
容疑者グループはYouTube上に「毎月35％以上の利益を出すことができ、何もしなくても毎月10万円以上を生涯にわたってギフトとして贈る」などとして勧誘していましたが、
ギフトは1度も贈られることは無かったそうです。
その宣伝動画 詐欺容疑で逮捕
「毎月10万円がもらえる『GIFTプロジェクト』に参加しませんか」といった、うその宣伝動画をインターネット上で配信していた男らが、詐欺の疑いで逮捕されました。
警察は、同様の手口で全国の延べ6800人から、あわせて9億円余りを集めていたとみて、実態の解明を進めています。
NHK 関西のニュース https://www3.nhk.or.jp/kansai-news/20190925/2000020421.html
何故こんなしょうもない詐欺に約7000人が参加して9億円ものお金が集まってしまうのか…
この際、ハッキリ言いましょう。
投資で、儲かってますアピールをする奴や勝ってますアピールをする奴
全部怪しいと思ってください
そんな甘い話は無いんですよ。投資の世界で常に勝ち続ける事なんてできないんです。
かの有名な世界一の投資家と名高いウォーレン・バフェットさんでさえ年利は20%なんです。
年35％の利益を出せる手法なんてまず安定していないでしょうし、ほぼありえないと言ってもいいです。ありえないからこそ、その魅力に取り憑かれてしまうんでしょうけど…
基本的に世の中にウマい話なんてありません。
有るとしてもそんな簡単に手に入ると思わないでください。
そういう人たちは全部詐欺師だと思って疑うぐらいが丁度いいんです。まずは疑いましょう。
僕を見てくださいよ！負けまくってるのにこんな大衆に大負け報告をして！本物の証拠です！
いいね？
トランプ大統領の弾劾に向けた調査開始
アメリカのトランプ大統領の弾劾に向けた調査が始まったそうです。
問題となっているのはウクライナ大統領との電話会談の際に、次期大統領の民主党有力候補バイデン前副大統領の息子が、ウクライナとのビジネスで不当な利益を上げたとして調査するよう圧力をかけた事。
弾劾とは
弾劾（だんがい、英: Impeachment）とは、身分保障された官職にある者を、義務違反や非行などの事由で、議会の訴追によって罷免し、処罰する手続き。これにちなみ相手を非難する表現にもなっている。
wikipedia https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BC%BE%E5%8A%BE
米下院、トランプ氏の弾劾調査開始へ ウクライナ巡る疑惑で
米下院は、トランプ大統領の弾劾に向けた正式調査を開始する。来年の大統領選で野党・民主党の有力候補と目されるバイデン前副大統領に打撃を与えることを狙ってウクライナに圧力をかけたとされる疑惑を受けた動き。
トランプ氏は、ウクライナのゼレンスキー大統領との7月25日の電話会談で、バイデン氏と同氏の息子について調査するよう圧力を掛けたとされている。
ロイター https://jp.reuters.com/article/usa-trump-whistleblower-idJPKBN1W92NC
来年の大統領選に向けて、トランプ大統領の属する共和党の敵対勢力である民主党の候補を今のうちに潰しておこうとしたのではないか、という疑惑がかかっているということらしいです。
トランプちゃんはこれに対して魔女狩りだ！悪いことなんか一切してない！としているわけなんですけども…
まぁそうですね…正直言いがかりに近いと思いますね。
日本で起きたモリカケ問題と似たような雰囲気を感じますよね。安倍首相が黒幕だ！と騒ぎ立ててなんとしてもトップの座から引きずり降ろそうとしている野党の思惑…それに近い雰囲気を感じます。
正直アメリカの政治にはあまり詳しくないので正確にはわかりませんが、民主党が言いがかりをつけているような感じに見えました。
トランプ氏「弾劾調査なら相場は暴落するぞ！」
これに対してトランプちゃんはブチギレ
この報道に対して、「弾劾調査を実施するなら相場は暴落するだろう」とツイート。
さらにアメリカ株式市場と経済のパフォーマンスを上げているのはただの幸運だと思うのか！？と自身の功績をほのめかしました。
トランプ氏、弾劾調査実施なら「相場は暴落する」
トランプ米大統領は26日、弾劾調査について「彼らが実際にこれをやれば相場は暴落するだろう」とツイートした。ペロシ下院議長が弾劾調査開始を発表した後の株価下落を指摘したフォックス・ビジネスのマリア・バーティロモ氏のツイートにもリンクした。
Bloomberg https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-09-26/PYFT526S972801
「米株式相場と経済が史上最高のパフォーマンスをあげているのはただの幸運だと思うのか」と問いかけ、自身の功績をほのめかした。
株価を人質（物質？）に取るのはやめて！
やめてくれえええ！ワイの買ってる米国株が暴落するぅぅ！！
正直この弾劾調査に関しては、特に大騒ぎにならずに終わると思います。そう終わってほしいなと思っています（ポジショントーク）
中国企業が米国産豚肉と大豆を購入
難航している米中貿易問題ですが、中国商務省の発表によると中国企業が米国産豚肉と大豆の価格照会を最近行い「相当な量」を購入したそうです。
米国産豚肉と大豆、中国企業が「相当な量」購入
中国商務省の高峰報道官は26日、国内企業が米国産豚肉と大豆の価格照会を最近行い、「相当な量」を購入したと述べた。
Bloomberg https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-09-26/PYFGJRT0G1L001
高報道官は北京で開いた定例記者会見で、米国による最近の関税適用除外を歓迎すると表明。米中両国はハイレベル協議に向けた準備のため緊密に連絡を取っていると説明したが、具体的な日程に関する質問には答えなかった。
ポジティブなニュースだとは思いますが、まだまだ余談を許さない米中貿易協議。どうなるのかねぇ。
しかし米国株の価格が最高値付近にいるにも関わらず、トランプ大統領が中国に対して比較的おとなしいような印象を受けます。いつもだったらドカーン！と価格が動く騒ぎを見せるのに。
Twitterでも「早めに合意するだろう」みたいな事をまた言い始めてるし…自分の状況があまり良くないから市場を安定化させようとしてきているんでしょうかね。
ただし！こんなニュースも入ってきました。
米政府、ファーウェイ禁輸免除措置を延長しない方針
アメリカ政府は、アメリカ企業を対象にした中国の通信機器大手「ファーウェイ（HUAWEI）」への禁輸措置の一部免除に関して延長しない見通しだ、としてBloombergが米政府当局者の発言として報じました。
米政府、ファーウェイ禁輸免除措置を延長しない見通し
米政府は、米企業を対象にした中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）への禁輸措置の一部免除に関し、延長しない見通しだ。米ブルームバーグが26日、米政府当局者の発言として報じた。
Bloomberg https://jp.reuters.com/article/usa-china-huawei-export-idJPKBN1WB36B
その後、ファーウェイと取引のある米企業に同社への販売を認める一時措置を導入。この期間90日の措置は一度延長されたが、11月19日に期限を迎える。
このニュースを受けて主にハイテク株が急落。
ファーウェイいじめが緩和されたかと思いきや、禁輸免除は延長しない方針だということです。
またしても雲行きが怪しくなってきました。
ポジティブなニュースが出たと思ったらネガティブなニュースが出るし…
なんなん！？いいかげんにして！
僕の気のせいだと思いますが、米国株が上昇してきたら何かしらネガティブニュースが出てる…気がする。
中国が香港人権法に反発
アメリカ議会で香港人権法・民主主義法案を可決した事について「強烈な憤慨と断固たる反対を表明する」と発言。米法案審議を停止しろ！という強い姿勢で、報復も辞さない構えを見せました。
中国が香港人権法に反発 「米法案審議の停止を」
中国外務省の耿爽副報道局長は26日の記者会見で、米議会の上下両院の外交委員会が「香港人権・民主主義法案」を可決したことについて「強烈な憤慨と断固たる反対を表明する」と発言した。「米国が中国の利益を損ねるのなら我々の強烈な反撃を受けるだろう」とも述べ、報復も辞さない構えをみせた。
日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO50250630W9A920C1FF1000/
この影響を受けてか、僕の持っている香港ハンセン指数の株価がめっちゃ下がってて…
とても嫌な感じです。苦しいな～…そろそろ底だと信じたいですが、9月中にもうちょっと上がると思っていたのですが、タイミング間違えちゃいましたね。
10月に起きた暴落をおさらい
さて、ここからは10月の株価の傾向と過去の暴落をおさらいして、今後の戦略に役立てようのコーナーです。
過去10月に起きた大きな出来事を振り返っていきましょう。
ブラックマンデー（1987年10月19日）
ブラックマンデーとは、香港を発端に起こった世界的株価大暴落です。
世界的な株価大暴落とされ、日経平均株価も当時過去最大の下落幅（約15%）を記録しました。
ブラックマンデー
Wikipedia https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%96%E3%83%A9%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%9E%E3%83%B3%E3%83%87%E3%83%BC
（暗黒の月曜日、英語: Black Monday）とは、1987年10月19日（月曜日）に香港を発端に起こった世界的株価大暴落である。
オーストラリアとニュージーランドでは時差の違いからBlack Tuesday(暗黒の火曜日)とも呼ばれる。
アジア通貨危機（1997年10月）
その10年後、アジア通貨危機が発生。
発端はタイを中心としたアジア各国の急激な通貨下落でしたが、日本は9月に政策金利引下げを発表し、10月には 日本長期信用銀行の破綻と国有化、日本円急騰など様々な出来事が発生しました。
アジア通貨危機
Wikipedia https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%82%B8%E3%82%A2%E9%80%9A%E8%B2%A8%E5%8D%B1%E6%A9%9F
（アジアつうかきき、英語: Asian Financial Crisis）とは、1997年7月よりタイを中心に始まった、アジア各国の急激な通貨下落（減価）現象である。東アジア、東南アジアの各国経済に大きな悪影響を及ぼした。
LTCMショック（1998年10月）
1994年から1999年まで実在したヘッジファンド、ロングターム・キャピタル・マネジメント（LTCM）が先述したアジア通貨危機の結果起きた市場の大変動を吸収しきれずに破綻。
ロングタームキャピタルマネジメント
Wikipedia https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AD%E3%83%B3%E3%82%B0%E3%82%BF%E3%83%BC%E3%83%A0%E3%83%BB%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%94%E3%82%BF%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%83%9E%E3%83%8D%E3%82%B8%E3%83%A1%E3%83%B3%E3%83%88
（英語：Long-Term Capital Management、略称：LTCM）は、1994年から1999年まで存在したヘッジファンド。
かつてコネチカット州に本部をおいていた。運用チームにノーベル経済学賞受賞者らを集め、高度な金融工学理論を駆使して、組成から数年は驚異的な成績を記録した。しかし取引債券のわずかな金利差から収益を得るために巨大なレバレッジをかけていたため、アジア通貨危機の結果起きた市場の大変動を吸収しきれず破綻した。
リーマン・ブラザーズ倒産（2008年10月10日）
世界金融危機の引き金とも言えるリーマン・ブラザーズ倒産法適用を申請したのが9月15日。そして損失の決定が10月10日だったため、会社の最期は10月とも言えます。
この決定を受けて10月10日の市場で日経平均株価が約1000円落ちの暴落。週末・祝日をまたいだ翌14日の相場では1000円の値幅を乱高下する相場となりました。
リーマン・ブラザーズ・ホールディングス
2008年9月15日に連邦倒産法第11章（日本の民事再生法に相当）の適用を連邦裁判所に申請し倒産。
10月10日、国際スワップデリバティブ協会（ISDA）は、リーマンのクレジット・デフォルト・スワップ（CDS）の清算価値が入札の結果8.625パーセントに決定。
Wikipedia https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%9E%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%96%E3%83%A9%E3%82%B6%E3%83%BC%E3%82%BA
91.375パーセント（約3,655億ドル）が損失となり、CDSを引き受けた金融機関などが損失を被ることになった。
日経平均株価最安値を記録（2008年10月28日）
このリーマン・ブラザーズ倒産の煽りを受けて世界的な株安が発生。日経平均株価も多大な影響を受けて倒産発表以来ずるずると下落。
そして10月28日には1982年以来の最安値を記録しました。
（最安値は6994円90銭、終値は7621円92銭でした）
ギリシャショック（2009年10月）
2010年欧州ソブリン危機と総称される金融危機はギリシャの財政赤字粉飾が発端となり、ユーロ売りが加速して市場が混乱。
リーマン・ショックと近い時期に起きたこの現象により市場は大混乱でした。
2010年欧州ソブリン危機
または、欧州債務危機（おうしゅうさいむきき）、欧州経済危機（おうしゅうけいざいきき）、欧州危機（おうしゅうきき）、通称ユーロ危機（ユーロきき）は、2009年10月のギリシャ政権交代による国家財政の粉飾決算の暴露から始まる、経済危機の連鎖である。
Wikipedia https://ja.wikipedia.org/wiki/2010%E5%B9%B4%E6%AC%A7%E5%B7%9E%E3%82%BD%E3%83%96%E3%83%AA%E3%83%B3%E5%8D%B1%E6%A9%9F
この事からわかること
一覧として見返してみましょう。過去の大規模な暴落は
- 1987年10月 ブラックマンデー
- 1997年10月 アジア通貨危機
- 1998年10月 LTCMショック
- 2008年10月 リーマン・ショック
- 2008年10月 日経平均株価最安値
- 2009年10月 ギリシャ・ショック
と言った具合です。ここからわかること、それは
約10年サイクルで暴落が来ている
という事です。
さて、振り返ってみて今月。2019年ですね。そう
丁度10年なんです
そして、昨年（2018年）の10月にも大きな下落が発生していました。
10月には、何かが起こる…！？
今年の10月、もしくは来年の10月は色々とヤバいかもしれません。
そもそも抱えてる世界的な問題が多いです。
- 米中貿易戦争
- 中東情勢不安
- EU離脱問題（ブレグジット）
- トルコとシリアの問題（ミサイル買ったとかなんとか）
- ドイツ経済悪化
など…
いつもなら楽観視している私でも、流石に今回はヤバいんじゃないかとヒシヒシ感じます。何が起きてもおかしくありません。
オクトーバーコンプレックス
10月は別称「オクトーバーコンプレックス」または「オクトーバーエフェクト」などと呼ばれていて、暴落しやすいとされています。理由としては
会社型投資信託（ミューチュアルファンド）の決算で節税対策売りなどが出て荒れやすい
という事で、特に日本株はこの時期に底を打つことが多いそうです。
逆に言えば10月は底だから、買いのチャンスでもある、とも言えます。
これは「ハロウィーン効果」とも呼ばれていて、主に米国株でよく見られる値動きだそうで、10月に株価が下落する傾向があるとされており割安に買える可能性が高まるとされています。
だからこそ10月はどうするのか
昨年僕は投資の日という事で10月4日に日経平均株価の先物取引でガチ買いをしたんですが…（その時の動画は以下）
なんとそこが大天井
そこから1年間ずっと持ち続け、耐えに耐えてやってきました。
なんとか復活の目処が付いたんですが、果たしてここで生き残れるのかどうか…
先述した暴落のスパンが10年で来るとしたら、この10月は警戒するべきかなと感じています。
色々とポジションを持ちすぎてしまいましたが、先日お伝えしたVIX指数（恐怖指数）でヘッジをしたいと考えています。
もし暴落が来た時にはVIX指数は上昇しますので、その時に備えてVIX指数を買っておく…と。そして嵐が来たら利確、過ぎ去る頃には売りを入れる。
これができれば大逆転のチャンス！！！
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そんな簡単にできれば苦労しないんですけどね
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