金融メディアで「2021年最も注目度の高かった金融用語やトピック」を一挙紹介(後編)

お待たせしました!前回記事の続きですお!

 

2021年最も話題になった金融関連トピック上位5つの発表です。意外な話題もランクインしたようです


2021年といえばコロナ禍のなか消費者物価が上昇を続け、デジタル資産は乱高下、税制をめぐる政治的混乱が起きたりと記憶に残る一年でした。金融情報サイトInvestopediaはそんな激動の一年を振り返り、2021年最も読者の注目を集めた人気の金融用語やトピック「The 2021 Terms of the Year」を選出しています。

今回の記事[後編]では、話題のトピック5位〜1位までを紹介させて頂きます。

ソース先

The 2021 Terms of the Year

https://www.investopedia.com/most-popular-terms-of-2021-5212187

前編はこちら

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金融メディアで「2021年最も注目度の高かった金融用語やトピック」を一挙紹介(前編)

2021年に最も注目度の高かった話題

前編でお伝えした通り、2021年最も話題になったトピックには「フィアット通貨」「ESG」「NFT」「インフレーション」「キャピタルゲイン課税」がありました。

これらの人気を上回ったTOP5を見ていきましょう。

5位「HODL」

  • 用語:HODL
  • 定義:主に暗号通貨を売らずに持っておく
  • トレンド度合い:通常の倍

2020年と比較して「HODL」の検索数が急増したのは、2021年に何百万人もの新規トレーダーが暗号通貨や株式市場に参加し掲示板が賑わった結果でしょう。

この用語は酔っ払ったユーザーが2013年にビットコイン掲示板で投稿したもので、「HOLD(売らずに持っておけ)」のタイプミスでした。当時は市場のタイミングを計ろうとする経験の浅いトレーダーが多く、お金を失う可能性が高かったため、「HODL」するようアドバイスしたのです。

誤字が面白がられ、暗号資産愛好家には今でも正当な戦略としてもてはやされています。

さらにAMCエンターテインメント(AMC)やゲームストップ(GME)など爆発的人気を博したミーム株においても、この用語はトレーダーの間で合言葉のようになっています。

4位「空売り残高」

  • 用語:空売り残高
  • 定義:空売りされたまま買い戻しされていない株式の総数
  • トレンド度合い:通常の7.4倍

2021年1月中旬に「空売り残高」の検索数が急上昇したのですが、これはミーム株の大流行が始まったショートスクイズ(大きく買いを仕掛けることで相場を高めに誘導すること)の時期と一致します。

海外掲示板redditでは2020年8月にゲームストップ(GME)の株を5ドルから50ドルに上げる解説動画が投稿され、年末には株価は実際に20ドル近くまで上昇。そこからショートカバーやパニック買いが始まり、GMEはあっという間に483.20ドルまで達しました。

同じようにAMCエンターテインメント(AMC)やブラックベリー(BB)も意図的に急騰させ、ショートを行う機関投資家の財産を失わせたのです。

空売りをしない投資家でも「空売り残高」の動きは注目に値するでしょう。空売り残高が減少している場合、その株が値上がりすると楽観的に考えている人が多いことを意味するため、買いを入れる際にも目安として役立ちます。

3位「扶養子女税額控除」

  • 用語:扶養子女税額控除
  • 定義:子供1人につき3000ドル(18歳未満)/3600ドル(6歳未満)の税額控除
  • トレンド度合い:通常の11.3倍

「扶養子女税額控除」は1997年から実施されていますが、2021年に成立した米国救済計画法により一部変更され、実質的には月額児童手当のような制度になりました。

これは2022年1月をもって終了となる予定ですが、バイデン大統領の掲げる大型政策「ビルド・バック・ベター・プラン(より良い復興計画)」は数年間の延期を提案。支払いが突然途絶えると大惨事になる、と警告する民主党員もいるようです。

7月15日以降、資格のある保護者は子供1人あたり毎月250ドルまたは300ドルの支払いを受け取っています。Janet L. Yellen財務長官によれば、この月々の前払金は11月29日時点で米国6100万人の子供たちの家族に届けられています。

2位「成年後見制度」

  • 用語:成年後見制度
  • 定義:後見人が判断能力が不十分な人の財産管理や身上保護を行う制度
  • トレンド度合い:通常の13倍

人気歌手ブリトニー・スピアーズさんは2008年にメンタルヘルス問題で入院。これをきっかけに父親は「成年後見制度」で彼女の財産管理を行うことになりました。

これが2019年に公になってからというもの、世間からは#FreeBritney(ブリトニーを解放しろ)の声が上がることに。ブリトニーさん自身も弁護士を通じて「成年後見制度」の解除を望んでいることを明言していました。

そして2021年2月、騒動を追ったドキュメンタリー動画『Framing Britney Spears』が公開。これにより後見制度に大きな注目が集まったことは言うまでもないでしょう。

法廷に出廷したブリトニーさんは過去13年間で味わったトラウマや虐待を告白。このような経緯を経て、2021年11月12日ついに彼女の成年後見制度が解除となったのでした。

ブリトニーさんが言うように、この国には同じような状況で苦しんでいる人が何人もいます。「成年後見制度」の乱用に関してますます国民の意識が高まってきており、カリフォルニア州などでは法改正の議論などが行われています。

1位「ドージコイン」

  • 用語:ドージコイン
  • 定義:インターネットミームである「ドージ」の柴犬をモチーフとした暗号通貨
  • トレンド度合い:通常の21.9倍

「ドージコイン」は今では暗号通貨愛好家から大きな関心が寄せられていますが、HODLと同じで、ある種のネタ的存在として始まりました。ドージは2013年に人気が高まった柴犬のインターネットミームに由来しています。

このコインは元々、暗号通貨の投機的な性質を風刺する手段として作られたものです。

その型破りな始まり方にも関わらず、今や「ドージコイン」は時価総額TOP10になるほど大きな存在になっています。

ドージコインの価格は2021年に+2760%急騰し、Investopediaでは2021年一番の注目を集めるトピックになりました。+2760%ということは年初に1万ドル(約114万円)を投資していれば27.6万ドル(約3160万円)になったことを意味しますが、相場は大きく上げ下げを繰り返しジェットコースターのようでした。

人気の理由は、2019年から支援を続けるテスラ社CEO・Elon Musk氏のおかげでしょう。柴犬つながりでは「ドージコイン」だけでなく「シバイヌ」も登場し人気となっています。


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