逆イールドカーブ発生で大ピンチ！だけど損切りせずに耐えるわ！！！

2019年8月16日

今年のNYダウ最大の暴落をまともに食らってしまった系FX YouTuberのJINです。

先日、大幅な下落を記録したNYダウですが、その影響をもろに食らってしまい大損害を被りました。

その辺りの要因と今後僕がどうしていくかについてお話していきたいと思います。

今回の暴落に関して

まずはこの暴落に関する背景・理由などを解説していきます。

長期金利が短期金利を下回り、逆イールド状態に

米国株式相場ではダウ工業株30種平均（NYダウ）が800ドルもの下落をして、今年有数の下落率を記録しました。

この背景には米国債の長期国債である10年債の利回りが2年債の利回りを一時下回ってしまったことがあります。更に30年債利回りは過去最低水準に達したとのこと。さらにS&P500種株価指数も3％近く下がってしまったようです。

後述しますが、この利回りの逆転現象を“逆イールドカーブ”、または“イールドカーブの逆転”、などと呼ばれています。

株が急落、ダウ800ドル安－逆イールドに
14日の米株式相場は大幅反落。主要株価指数が今年有数の下落率となる一方、米国債は大きく値上がりした。世界経済減速の兆候が重なり、リセッション（景気後退）懸念が広がった。
S&P500種株価指数が3%近く下げたほか、ダウ工業株30種平均は800ドル安と今年最大の下げとなり、構成30銘柄が全て下落。2007年以降で初めて10年債の利回りが2年債利回りを一時下回ったことで、株安に拍車が掛かった。30年債利回りは過去最低水準に達した。業種別ではゴールドマン・サックスをはじめとする金融株の下げが目立った。
Bloomberg　https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-08-14/PW8UB0SYF01S01

この暴落を受けて僕の保有しているポジションたちは

一時的に約-1300万円もの含み損を記録

1日で600万円もの含み損が増える事態となりました。

おそらくヘッジファンドが大量の注文を入れたことによって大幅な値動きがあったと見ていますが…

このせいで体調にも影響を及ぼし、YouTubeで報告動画を撮ろうと思っていたのに、

気持ち悪くなって動けませんでした

どんどん下落しているチャートと、100万単位で増えていく含み損を見ていると、胸がドキドキして仕方がありませんでした。悪い意味で。

でもある程度、暴落が来るのはわかってたよ

前回の記事で、 やっぱり為替じゃなくて株か！アメリカ株を中心に勝負じゃ！なんて言っておいてなんですが、

為替＆株がまさかの急騰！大ダメージ！！

実はこの規模の暴落が来るというのはおおよそわかっていました

以前から薄商いを狙ったヘッジファンドの仕掛けによるクラッシュが来るだろうってことは読んでいました。
ただ、僕の読みでは下落が著しい為替、例えば豪ドルとか英ポンドあたりを狙ってくるだろうと踏んでいたんですよ。

ところが、為替等の指標が良かったこともあり、クラッシュは来ませんでした。むしろ上昇して僕の仕掛けておいた為替の空売りがじわじわ傷口が広がっている状態です。

完全に読み間違えたわ。

まさか株を狙ってくるとは…

にしても、例年のバケーションシーズン中の薄商いを狙った下落に関しては警戒したほうが良いということは、何度もお伝えしてきた通りです。

では何故株が狙われたのか？

このあたりを紐解いていきましょう。

逆イールドとは？

これを知るには、まずはアメリカ国債について理解する必要があります。

アメリカが発行している国債について

米国債とも呼ばれるこの債券は、アメリカの財務省が発行している債券です。

国が証券という形で発行して行う借入金のことで、発行時に

償還期間と利率

が定められており、購入者はこれに応じた利息を得ることが出来ます。
簡単に言うと国の証券を買うと期間に応じて何％かお金を貰えるんです。

国債の金利には大きく分けて2つ、

長期金利

と

短期金利

が存在します。

長期金利には

5年国債
10年国債
30年国債

などが存在しており、基本的に長期間その債券を保持するので必然的に金利は高めに設定されています。

短期金利には

3ヶ月国債
6ヶ月国債
1年国債
2年国債

といったように期間が短く設定されており、短期で債券を保持する代わりに金利は低めに設定されています。

ところが、今回のこの暴落や世界景気減速などの影響を受けて長期国債がたくさん買われてしまった影響で長期国債価値が低くなり、金利がどんどん低くなっていってしまい、結果

長期国債の金利　＜　短期国債の金利

という現象が起きてしまいました。

イールドカーブは利回り曲線とも呼ばれ、金利曲線として右上がりのグラフになることが普通です。
しかし上記のように長期国債と短期国債の利回りが逆転してしまうと、グラフが右下がりに描かれます。

これを逆イールド（状態）と呼びます。

逆イールド状態になると、どうなるのか？

この様な状態になると、いわゆるリセッション（景気が下降している状態）となる可能性が出てきます。
過去にリーマン・ショック時や日本のバブル崩壊の際にこの現象が確認されています。

つまり世界では今、景気ヤバいんじゃないの！？っていう心配が大きくなっているということです。

テレビのニュースなんかでも逆イールド、という単語をよく見かけるようになりました。

こういった事も原因として投資家心理の不安を煽り、売りにつながって株価が暴落しているという流れですね。なんてこった。

ただし！ビビる必要はありません

この現象が確認されてからスグに景気後退となるのか、というと実はそうではないのです。

過去のリーマン・ショックやバブル崩壊時もそうでしたが、この逆イールドが確認されてから半年～長くても2年後に景気後退入りとなりました。

この期間にまだまだ持ち直す余地もありますし、実際に景気後退したとしてもそれまでに何かしらの対策を講じればよいのです。

更にこのNYダウの下落ですが、僕は買い戻されると見ています。

ここはむしろ買い時！！押し目買いチャンス！！
この局面でビビらずに買いを入れられるやつが勝者となれるんです！！

必ず戻ると確信しています。

この僕が保証します。

負け過ぎ系FX YouTuberのこの僕が保証します！！！！！

・・・なんの保証にも・・・なりませんね (^^;

トランプちゃんがFRBに対して激怒

こうした一連のリセッション懸念に対して、トランプ大統領はFRBを批判。

中国と米国とのやり取りに問題は無い、急な利上げをしたり利下げが遅かったりするFRBのやりかたに問題があるんだ！と、オレのせいじゃないツイートを展開しています。

トランプ大統領がＦＲＢ批判－逆イールドに伴うリセッション懸念で
トランプ米大統領は14日のツイートで、連邦準備制度理事会（ FRB ）のパウエル議長のことを「何も分かっていない」と批判し、パウエル議長の政策が債券市場に浮上したリセッション（景気後退）接近の兆候の原因だと指摘した。
大統領は「中国は米国の問題ではない。香港の状況は良くないが。米国の問題は米金融当局だ。過去の利上げは幅もスピードも行き過ぎていた」とツイート。米金融当局が他国ほど急ピッチに利下げしていないことで米国は害されているとの批判を繰り返した。
さらに大統領は別のツイートで、「スプレッド（利回り差）はあまりにも大きく、何も分かっていないパウエル議長と FRB に他国は感謝している。ドイツなど多くの国はゲームに興じている！クレージーな逆イールドカーブ！われわれは簡単に大きな報酬と利益を手に入れるはずなのに、 FRB がわれわれの妨げとなっている。われわれは勝つだろう！」と述べた。
Bloomberg　https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-08-14/PW8TA9DWLU6801

https://twitter.com/realDonaldTrump/status/1161719409804808193

問題は金融当局だ。中国は関係ない。大きな利益を得られたはずなのにFRBが足を引っ張っている！などとしたトランプ大統領のツイート群

ちょっと必死過ぎるｗｗｗ

トランプちゃん…来年の大統領選に向けて印象をなんとか良くしたいんだね？ｗ

そしてこのタイミングを狙ったかのように中国が米国批判を展開。

【要人発言】中国財務省「米国は新たな10％の関税によって米中首脳による合意を破った」
Yahoo ファイナンス　 https://news.finance.yahoo.co.jp/detail/20190815-00000068-dzh-fx

株価が下落しているこのタイミングでは、さらなる下落を恐れて危ない発言はしないだろうと見た中国さんが華麗なジャブをを決めてきましたねｗｗｗ

なんてクレバーなやり方をするんだ…ｗ

しかしアメリカ経済はまだまだ強い

そんな感じで不安心理が加速している世界経済ですが、そんな中、アメリカの7月の小売売上高が発表されました。

結果は予想をかなり上回る0.7%増となったことで景気後退懸念が和らぐのではないか、というニュースが出ています。

実はこの小売売上高なのですが、アメリカ国内総生産（GDP）のおよそ7割を占めているという事もあって好材料として捉えられているとのことです。

経済アナリストの見解では3割ほどの確率で景気後退すると見られているそうですが

僕はリセッション入りしないと思っています

景気後退するか？しないか？

景気後退する可能性の大きな要因の一つはやはり米国と中国の貿易戦争です。ここが落ち着きさえすれば、景気後退にはならないと踏んでいます。

というのも、ここまで来たら景気後退と貿易関税のどちらを優先するかという話になると思うんです。

このまま9月1日に行うとされている追加関税を予定通り執行してしまうとなると、景気後退は更に加速してしまうと考えられます。

そのリスクを取ってまで関税をかけるのか！？と思ってしまうんですよ。

こんな調子で関税掛けまくって株価・為替共に下落しまくっていたら、トランプ大統領の支持率にも影響するし特にもうメリットが無い様に見えます。

政治家は自分の発言を撤回しないという傾向にあります。日本の消費税増税に関しても、一度上げると言ってその準備を進めてしまっている以上はなかなか撤回はできないものです。

ただ、トランプ大統領に関しては別です。彼は発言を2転3転させているフシがあります。

トランプ大統領は政治家と言うよりビジネスマンです。こういった交渉術を使って9月の貿易関税を発動するしないに関わらず、自身の選挙までには何かしらの落とし所を付けて決着させるのではないかと感じています。

更にFRBの前議長であるイエレンさんが、米経済がリセッション入りする公算は小さいとの見解を示しました。

米景気後退入りの公算小さい＝イエレン前ＦＲＢ議長
イエレン前米連邦準備理事会（FRB）議長は、米経済がリセッション（景気後退）入りする公算は小さいとの見解を示した。
イエレン氏はフォックス・ビジネス・ネットワークのインタビューに対し、「米経済は（景気後退を）回避するに十分に力強い」と述べ、米経済が景気後退入りする公算は小さいとの見方を示した。ただ景気後退入りの「可能性は明らかに高まっている」と警告した。
ロイター　https://jp.reuters.com/article/yellen-us-economy-idJPKCN1V41UQ

ただ、可能性は高まっているということで警戒はしていると警告したようです。

そんな中国、香港の対立に緊張感が増す

香港で起こっている逃亡犯条例に関するデモが日に日に悪化していく中で、中国がいよいよ武力鎮圧に乗り出そうとしているのではないかというニュースが流れました。

香港境界に中国人民武装警察の部隊が集結。装甲車や武装警官が行進、アメリカは強く牽制。
「逃亡犯条例」改正案をめぐって大規模なデモが続く香港で、中国本土との境界付近にある深圳（シンセン）市の競技場に中国人民武装警察の大規模部隊が集結している。
HUFFPOST JAPAN　 https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_5d54ed00e4b0eb875f1f5761

過去に起きた「天安門事件」と呼ばれる多数の死傷者を出した事件を彷彿とさせるこの大規模部隊の出動に、同じ事が起きてしまうのではないかという懸念が高まっています。

トランプ大統領もこれに対して行動。暴力による鎮圧は見たくない、と強調して深刻な事態に発展しないように中国に求めているとのことでした。

トランプ氏、習氏と電話協議も　「香港で暴力回避を」
トランプ米大統領は15日、香港での「逃亡犯条例」の改正案をきっかけにした抗議活動について「（中国政府の）暴力による鎮圧は見たくない」と強調した。香港情勢をめぐって中国の習近平（シー・ジンピン）国家主席と近く電話協議するとも明らかにした。
日本経済新聞　https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48616280W9A810C1000000/

近く、中国の習近平国家主席と電話協議をして、この香港情勢を武力による鎮圧が行われないように働きかける予定、とのことでした。